緒言：全国ストップ・ザ・ロコモ協議会は，運動器症候群（locomotive syndrome，以下ロコモ）を啓発し介護予防を支援するロコモコーディネーター制度を発足させた．そこで，予防通所リハビリテーション施設での運動器機能向上介入（以下ロコモ予防）の効果を検討するため，要介護認定を受けた者の介護度の変化を調査した．
方法：藤野整形外科予防通所リハビリテーション施設において介護度を追跡できた162人を対象とし（ロコモ予防群），コントロール群には厚生労働省介護予防継続的評価分析等検討会のデータを用い，ロコモ予防群とコントロール群の経年的な介護度の変化を比較した．
結果：コントロール群の38.9%が1年後に悪化したのに対し，ロコモ予防群の悪化率は24.5%と有意に低く（p<0.01），ロコモ予防が介護度の進行を抑制する効果は，5年後まで持続していた．
考察：ロコモ予防群では介護度の進行が抑えられ，それにより年間約300億円の介護費用を節減することができると推測される．
結論：ロコモ予防は介護度の進行を抑えて介護費用の削減に寄与し，介護予防を支援するロコモコーディネーター制度は有用である．
