背景：骨粗鬆症検診では，dual-energy X-ray absorptiometry（以下DXA）やquantitative ultrasound（以下QUS）が頻用される．

目的：踵骨QUSと前腕DXAを体幹DXAと比較し，検診のカットオフ値を検証する．

対象と方法：平均49歳の集団に対し，前腕DXAとQUS，体幹DXAを測定した．前腕young adult mean（以下YAM）80％未満，QUSスティフネス値82未満をカットオフ値とし，体幹DXA YAM 80％未満を陽性として感度，特異度，陰性的中率を求めた．

結果：前腕：感度19.2％，特異度95.9％，陰性的中率77.2％に対し，踵骨：感度76.9％，特異度79.7％，陰性的中率90.8％であった．

考察：非荷重骨の前腕より，荷重骨の踵骨が体幹DXAを反映すると推察された．

結論：壮年期健診では，感度，陰性的中率の高いQUSが前腕DXAよりも優れていた．

緒言：高齢の関節リウマチ（rheumatoid arthritis，以下RA）患者におけるhealth-related quality of life（以下健康関連QOL），ロコモティブシンドローム（以下ロコモ）および疾患活動性の関連性を調査した．

方法：Health Achievement from Patient Perspective: Investigation on effect of Etanercept BS1 Study（HAPPINESS）に参加した65歳以上のRA患者56例を対象とした．QOL値，ロコモ25スコア，Disease Activity Score（DAS28），Simplified Disease Activity Index（SDAI）の相関係数を評価した．

結果：QOL値と他の評価指標の間には強い負の相関が認められた．QOL値とロコモ25スコアとの相関は，QOL値とその他の評価指標との相関に対して有意に強かった．

結語：本研究の結果は，高齢者のRA治療においてロコモに注目する重要性を示唆している．

目的：変形性股関節症（以下股OA）患者における，日本語版Lower Extremity Functional Scale（以下LEFS）のMinimal Clinically Important Difference（以下MCID）を調査し，運動療法実施後3ヵ月の指標を明らかにすること．

対象と方法：2022年4月から2023年1月に当院を受診し，股OAと診断された69例を対象とした．MCIDは，分布に基づく方法を適用し，運動療法実施前と実施後3ヵ月との差の標準偏差（以下SD）に0.5を乗じて算出した．効果量は，運動療法実施前と実施後3ヵ月との差をSDで除し算出した．

結果：MCIDは4.4点であった．達成者の割合は48％であり，効果量は0.59であった．

考察：効果量は0.59であったことから，日本語版LEFSのMCIDの一指標を提示することができたと考える．

結論：股OA患者の日本語版LEFSにおいて，運動療法実施後3ヵ月のMCIDは4.4点であることが明らかとなった．

目的：運動器維持期リハビリテーションにおける，ロコモ25のアウトカム指標としての有用性を検討する．

対象と方法：変形性膝関節症に対して標準算定日数の運動器リハビリテーションを行い，維持期リハビリテーションが必要となった変形性膝関節症43例（男6例，女37例）を対象とした．併用療法は，標準期間時に行ったものは継続可能とし，有効性の判定は，機能的自立度評価法（以下FIM），ロコモ度テスト（ロコモ25，立ち上がりテスト，2ステップテスト）を用いた．統計検定は，対応のあるStudent's t検定を行った．

結果：維持期運動器リハビリテーション開始時および開始後1ヶ月の時点でのFIMは，開始時124.6±1.4（以下平均値±標準偏差），開始後1ヶ月124.5±1.8，開始後2ヶ月の時点では124.6±1.5と，検定において有意差を認めなかった．一方，ロコモ25は開始時14.8±12.2に対して開始後1ヶ月12.9±11.7，開始後2ヶ月においても，12.5±11.6と，いずれも検定において有意差を認めた（p < 0.05）．FIMは，維持期リハ開始時からの変化をほとんど示さなかったのに対し，ロコモ25は敏感に変化していた．

結論：ロコモ25は，維持期運動器リハのアウトカム評価を行う際に，FIMと併用することで，その正確性が増す．

外傷性頚部症候群における頚部伸筋群の脂肪変性を，核磁気共鳴映像装置（magnetic resonance imaging，以下MRI）にて定量的に評価し，頚部痛のnumerical rating scale（以下NRS）との関連を検討した．さらに心理社会的評価として，hospital anxiety and depression scale（HADS），pain catastrophizing scale（PCS），簡易版疾患認識尺度も評価した．外傷性頚部症候群のNRS高値群では，脂肪変性が対照群より増大しており，疼痛による廃用性筋萎縮との関連が示唆された．MRIによる頚部多裂筋の脂肪変性評価は，外傷性頚部症候群における客観的画像診断となる可能性が示唆された．

目的：骨粗鬆症性椎体骨折において遷延治癒因子としてのmagnetic resonance imaging（MRI）T2椎体内高・低信号域に対しての治療選択による受傷後3ヵ月の遷延治癒率を検討した．

方法：3ヵ月以上保存療法を施行した脊椎椎体骨折を対象とした．T2椎体内高・低信号域の症例は軟性装具もしくは腰部固定帯を，等信号域では腰部固定帯のみを用いた．受傷後3ヵ月のX線像でのvacuum cleft形成を遷延治癒とした．

結果：T2椎体内高・低信号域症例は35例のうち，軟性装具装着が15例で，20例は腰部固定帯を用いた．遷延治癒率は110例中18例（16.4％）であった．

考察：保存療法の偽関節率は15％前後と報告されており，本研究は遷延治癒率がほぼ同様の結果だった．

結論：T2椎体内高・低信号域の症例に対する選択的な軟性装具の装着は，装具療法を行う上で，一つの選択肢になり得る可能性がある．

 日本臨床整形外科学会所属の医療機関に対して，二次性骨折予防継続管理料の申請および算定の実態調査をおこなった．病院は，管理料1の申請は67.9％，管理料2の申請は51.8％，管理料3の申請は64.3％がおこなっていた．患者の紹介元は，自宅などから救急車で来院するのが59％と最も多かった．骨粗鬆症の治療は，入院前から受けていたのは21％に過ぎず，退院時に骨粗鬆症の治療が開始されなかったのは35％あった．病院からの紹介先は，自院外来が多く，病診連携が機能しているとは言い難い．整形外科診療所から紹介する症例は，年に5例以下が多く，管理料3の施設基準である薬剤師条件や，院内カンファランス等のために申請しない診療所は33％であった．大腿骨近位部骨折の二次性骨折を予防するためには，骨粗鬆症の治療継続と転倒予防のためのロコモティブシンドローム（以下ロコモ）の改善が重要であり，かかりつけ医である内科も含めた骨粗鬆症治療継続とロコモの指導が重要である．

 大腿骨近位部骨折（以下本骨折）後の骨粗鬆症治療は，二次骨折を予防するために重要である．令和4年度の診療報酬改定で，二次性骨折予防継続管理料が新設された．これは，本骨折患者が急性期病院において，骨粗鬆症治療が導入されることで管理料1が算定される．リハビリテーション施設で，骨粗鬆症治療が継続されることで管理料2が，外来で骨粗鬆症治療が継続されることで管理料3が，1年を限度に算定される．

 本骨折の骨粗鬆症治療は，急性期病院で開始されることが重要である．早期に開始された骨粗鬆症治療が，リハビリテーション施設，外来と継続されるには，骨粗鬆症治療が開始されたことがリハビリテーション施設，外来に情報伝達される必要がある．そのためには，地域医療圏内の各施設で，本骨折患者の骨粗鬆症治療について共通認識を持つことが重要である．

 令和4年度診療報酬改定で二次性骨折予防継続管理料が新設され，各医療機関が緊密に連携し，治療に取り組んでいく必要性が再認識された．聖隷佐倉市民病院（以下当院）では，早期手術や入院中から開始する骨粗鬆症治療など，算定要件に合致する取り組みを以前より導入している．各医療機関との連携には，紙の手帳を使用し，運用している．当院では，椎体骨折の取り組みでも紙の手帳を使用しているが，患者が医療機関へ受診する際に持参しないと情報共有が行えないという，大きな欠点が以前から存在していた．その欠点を改善する方法として，Information and Communication Technology（以下ICT）ツールを用いた地域連携を開始した．ICTツールを用いることにより，各医療機関からの情報が確実に共有することが可能となり，必要な情報が必要な時に閲覧できるようになっている．

 さんむ医療センターでは，2015年より骨粗鬆症リエゾンサービス（osteoporosis liaison service，以下OLS）活動を開始した．最初に，骨粗鬆症外来や，脆弱性骨折後の二次骨折予防に取り組むことから活動を開始した．次に，行政機関と連携し市民公開講座などの啓発活動を行った．啓発活動を繰り返す中で，同じ参加者が繰り返し受講しているという問題点が指摘されたことから，さらに幅広い層へ情報を届けるための手段を模索した．現在は，動画コンテンツ作成と，学校での啓発活動に力を入れている．本稿では，当院の取り組みの経緯と，その中で見出された課題をご紹介し，今後日本全体で高齢化が加速していく中で，地域の中核病院としての役割と，これからのOLS活動のあり方について考えるきっかけになれば幸いである．

背景と目的：2022年4月二次性骨折予防継続管理料が新設された．今回，千葉県の医療機関における管理料の施設基準の届け出と算定の状況を調査し，問題点を抽出することを目的とした．

対象と方法：千葉県内の医療機関において，2022年11月現在で関東信越厚生局に管理料1，2，3の施設基準を届け出ている医療機関の数と届け出率を調査し，アンケート調査にて算定の問題点の検討を行った．

結果：管理料1の届け出は162機関中71機関（43.8％），算定は51機関（算定率71.8％），管理料2の届け出は97機関中54機関（55.7％），算定は8機関（算定率14.8％）であった．管理料3の届け出は323機関中46機関（14.2％），同様に算定は7機関（15.2％）であった．アンケート調査で算定状況を情報提供していると回答した機関は急性期病院で40％，回復期病院で37％であった．

考察：管理料の啓発と，施設間での情報伝達のシステム構築が重要と考えられた．

 当院では，2016年4月に五省会骨粗鬆症リエゾンサービスチームを立ち上げ，一次・二次骨折予防に取り組んでいる．2022年4月から導入された，二次性骨折予防継続管理を含め，これまでの取り組みについて報告する．2023年6月までに，二次性骨折予防継続管理介入を行った81例のうち，管理料1.を64例，同2.を5例，同3.を26例算定できた．管理料1. 2.ともに80％以上の患者で算定することができた．

 橈骨遠位端骨折掌側プレート手術での長母指屈筋腱（以下FPL腱）断裂は数％に生じるが，本症例は設置時の腱の挟み込みで生じた．58歳女性，転倒受傷し1週間後に手術．術後，母指動作不良のため専門外来に紹介．術後3カ月で再手術．FPL腱遠位断端がプレートと橈骨に挟まれており，腱は断裂していたため長掌筋腱を用いた遊離腱移植術を行い，半年の経過で完全に機能改善した．手術時や術後の注意点やエコーの有用性について報告する．

 肩関節周囲炎の患者に，3ヵ月間理学療法を施行した199例について，動作時痛と心理的要因について調査した．動作時痛が改善するのに影響するのは，破局的思考であった．理学療法を行う際に，破局的思考を改善させる声掛けが，痛みの改善につながることが示唆された．機能面の改善だけでなく，ADLの小さな変化に目を向けさせ，出来る事が増えていることを実感していただくことが重要と考えた．

背景：肩関節周囲炎患者の，日常生活動作（以下ADL）改善に関わる要因は不明であり，今回調査した．

対象と方法：当グループにて，肩関節周囲炎と診断された199例を対象とした．患者立脚型評価表Shoulder36を用いてADLの改善を評価し，多重ロジスティック回帰分析を行なった．

結果：ADL改善に関わる要因として，可動域改善が抽出された．

結論：肩関節周囲炎患者のADL改善には，可動域改善が重要である．

 弾発症状を呈した，比較的稀な膝蓋外側滑膜ヒダ障害2例を経験したので報告する．症例は，16歳男性と41歳男性で，いずれも，膝関節伸展位から屈曲30°付近で痛みを伴う顕著なクリックを認め，鏡視下に膝蓋大腿関節外側関節包壁の隆起部分を可及的に切除し，術後3か月でクリックと痛みは消失した．切除組織の病理診断は，前者は滑膜被覆細胞に覆われた滑膜組織，後者は炎症性細胞の浸潤を伴う肥厚した滑膜組織であった．

目的：変形性股関節症患者の，日常生活動作改善に関わる心理的要因を明らかにする．

方法：下肢機能評価（以下LEFS），破局的思考，自己効力感（以下PSEQ），中枢性感作（以下CSI）を調査し，LEFSに関わる心理的要因を検討した．

結果：LEFSに，PSEQとCSIが関連した．

考察：LEFS改善には，対話型行動変容療法と薬物療法を考慮する必要性が示唆された．

結論：LEFSには，PSEQとCSIが関連していた．

 JCOAが行った，2022年度の運動器検診後受診した児童生徒の，検診結果アンケート調査結果を報告する．2,751例の報告を得た．診断は，側弯症が大部分であったが，オズグッド病や腰椎分離症，椎間板ヘルニア，野球肘等であった．診断後の事後措置は，指導観察が55.5％であったが，他専門医紹介が3.0％あった．今年度も足関節障害の診断が多く，新型コロナウイルス感染症の影響が考えられた．

背景：非特異的腰痛患者の動作時痛改善に関わる要因を分析し，着目点を明瞭化すること．

対象と方法：2022年6月から2023年1月までに当院を受診し，非特異的腰痛と診断され運動療法を実施した73例を対象とし，動作時痛改善量と各心理的評価との関連性を検討した．

結果：破局的思考，自己効力感，中枢性感作の改善量に相関を認めた．

結語：破局的思考，自己効力感，中枢性感作を考慮し運動療法を実施する必要性がある．

 変形性膝関節症の手術には，人工膝関節置換術（以下TKA）や高位脛骨骨切り術（以下HTO）があるが，HTOの方がTKAより歩行自立時期が遅延することをよく経験する．そこで，HTO後の両松葉杖・杖・杖なしのそれぞれの歩行自立時期が，年齢・Body Mass Index（BMI）・膝伸展筋力・疼痛などの因子に影響しているかについて重回帰分析を行った．結果，杖歩行自立時期の疼痛のみ相関があり，杖歩行自立には疼痛に対する介入が必要と思われた．

 当院で，過去8年間に関節液中に尿酸結晶が検出された，痛風性膝関節炎16人17膝を対象とした．初診時の病歴からは，過去に痛風と診断されたが，途中で治療を中止してしまった人が多いことがわかった．発作の持続期間は，8.8±3.2日と比較的短く，発作を繰り返す人も見られた．関節液中の白血球数は，増加するが幅広い分布を示し，偽痛風と比べるとその値は低く，偽痛風よりは弱い炎症であった．

 変形性膝関節症に対するautologous protein solution（以下APS）治療後，X線像の関節裂隙の変化と疼痛の改善度には有意な関係はなく，APSは，疼痛が改善しても関節症変化を抑制できないことが示唆された．一方magnetic resonance（MR）画像では，関節液量の増減と疼痛の改善度には有意な関係があり，APSによる鎮痛効果は，関節水腫，すなわち滑膜炎を抑える抗炎症作用によるものと思われた．

 理学療法中に遭遇した，レッドフラッグ症例の傾向と特徴をまとめた．対象は，当院で理学療法を提供した患者11,897名とし，外来診療録を後方視的に調査した．その中で，レッドフラッグ症例は15名であった．疾患は，悪性腫瘍・整形外科・神経内科疾患等であった．悪性腫瘍は安静時痛を訴え，それ以外は多様な症状であった．運動器疾患では，考え難い症状がみられた場合，レッドフラッグを考慮し適切な介入が重要である．

 整形外科標榜医療機関における医療安全の実現には，長時間の時間外労働により過労死・過労自殺した医師に関わる民事訴訟10例を考察して，医師の労働時間管理の必要性を報告した．また，「労働過重が医療過誤にも結び付くか」を趣旨とするアンケート調査を行い，過重労働が誤診・医療過誤処置の発生原因とならないことを報告した．

 非特異的腰痛患者70名を対象に，運動療法実施後3ヵ月時のRoland-Morris Disability Questionnaire（RDQ）の臨床的最小重要変化量（以下MCID）を算出したところ，2.1点（効果量1.0）であった．MCIDは，どの程度の変化が臨床的に有用な変化であるかを示す指標であり，患者への治療効果の説明や，改善目安提示に活用できる．

 自己たんぱく質溶液（autologous protein solution, 以下APS）を投与した234膝を，APSの生成量によって3群に分類し，投与前血中の白血球数・血小板数，投与後の副反応，投与前後のnumerical rating scale（以下NRS）の改善度や推移について比較した．結果として，すべて3群間に有意差はなく，NRSは3群とも有意に改善したため，APSの生成量の違いが副反応や治療効果に影響しなかった．

緒言：変形性膝関節症（以下膝OA）に対し運動療法を実施し，歩行時痛改善に影響する心理的要因を検討した．

対象：膝OAと診断された126例とした．

方法：歩行時痛Visual Analogue Scale（以下VAS），Short form Central Sensitization Inventory（CSI），Pain Self Efficacy Questionnaire（PSEQ），Pain Catastrophyzing Scale（以下PCS）の，運動療法実施後3ヵ月時の評価結果から初回評価の点数を減じた値を改善量とし，重回帰分析を用いて，歩行時痛VAS改善量に影響する心理的要因を検討した．

結果：歩行時痛VAS改善量には，PCS改善量が影響することが示唆された．

 ピアノ演奏は，繊細かつスピードのある手指運動が求められ，作業療法において，手の巧緻動作を最大限に引き出す必要がある．さらに，奏者が満足する演奏の質を取り戻し，再発予防の不安がなくなるまでサポートすることが求められる．今回，ピアノ奏者に多い母指Carpometacarpal Joint（以下CM関節）症に焦点をおき，母指CM関節外転骨切り術後の，ピアノ奏者の1症例の作業療法経過とともに報告をする．

 変形性股関節症（HOA）患者69例に対し，運動療法実施後3カ月時の歩行時痛の臨床的最小重要変化量（以下MCID）を検討したところ，歩行時痛Visual Analogue Scale（以下VAS）のMCIDは15 mm，効果量は0.38であった．運動療法実施後3ヵ月時までに，歩行時痛VASを15 mm減少させることが一つの指標となったが，得られたMCIDの効果量は小であり，今後さらなる検討が必要であると考える．

 右頸部から上肢の痛みを訴えているプロチェリストに対し，運動療法が奏功した症例を提示する．チェロの特徴から，高音演奏時に骨盤・胸郭を後傾・後弯が強くなり，右肩を外転させる傾向にあった．姿勢保持筋機能を改善させたことで，肩甲骨を動かしやすくなり，症状寛解へと導くことができた．演奏関連筋骨格系障害には，楽器の特徴を把握した運動療法が重要である．

目的：肩関節周囲炎患者に対してShoulder 36（以下Sh36）を調査し，臨床的最小重要変化量（以下MCID）にて臨床的に有効な変化を捉えられるかを評価すること．

方法：肩関節周囲炎患者188例に対し，Sh36のMCIDを算出した．

結果：MCID達成率は9-24％であった．

考察：Sh36の変化量の幅が小さく，臨床的に有効な変化を評価できなかった．

結語：Sh36のMCIDを算出することは困難であった．

 肩関節疾患における，結帯動作改善の為の自主トレーニング方法を検討した．対象は，健常者25名，座位にて最大結帯動作を行い，第7頸椎棘突起から母指先端の距離を介入前後で評価した．安静座位に対し，タオルを用いた静的ストレッチ10秒・20秒，動的ストレッチ10回・20回の4種類は，全て有意差をもって有効であった．しかし，各ストレッチ間では有意差は認めなかった．タオルを用いた自主トレーニングを推奨する．

 変形性膝関節症に対して運動療法を実施した際に，疼痛や日常生活動作（以下ADL）がどの時期から改善するのかを明らかにするために，3ヵ月経時的変化を分析したところ，歩行時痛は運動療法実施後1ヵ月時から減少し，ADLは運動療法実施後2ヵ月時から改善することが明らかとなった．

 宇部市および山陽小野田市で，平成21年度から令和3年度までの，側弯症検診と運動器検診結果を調査した．平成24年度までは，側弯症二次検診比率は，0.1％程度と低かったが，側弯症検診問診票と運動器検診開始後に，3％前後に改善した．二次検診受診率は，平均75％であった．運動器検診では，腰の屈伸としゃがみ込みの項目にチェックが多く，調査年度を通じて同様であった．要精査比率は平均0.4％，専門医受診率は平均54％であった．

 変形性膝関節症（以下膝OA）に対し，運動療法実施後3ヵ月時における日本語版Lower Extremity Functional Scale（以下LEFS）の臨床的最小重要変化量（以下MCID）を検討した．対象は膝OA患者127例とし，MCIDを算出した．LEFSのMCIDは5.2点（効果量 0.44）であった．LEFSの効果量は小であり，さらなる検討が必要である．

 加速度トレーニングは，肩関節周囲炎の可動域改善に効果があるとされる．自主トレーニング指導を加えて，さらなる改善が得られるか検討した．肩関節周囲炎患者18名を，介入群，対照群にわけ，自主トレーニングと週1回の施術4回を行った．介入群には，加速度トレーニングを施行した．両群ともに，屈曲可動域が改善した．

 健常成人に対して，加速度トレーニング（Acceleration Training，以下AT）併用ストレッチの有効性を検討することを目的とし，AT実施群とAT非実施群に分け，股関節可動域の変化量を比較検討した．結果は，股関節屈曲，複合角度において，AT実施群と非実施群の変化量に有意差が見られた．今後，人工股関節全置換術後患者に対して，ATを併用した運動療法につながると考える．

目的：非特異的腰痛患者の，日常生活動作（以下ADL）改善に関わる心理的要因を分析すること．

方法：非特異的腰痛と診断された73例を対象に，ADLと安静時痛，動作時痛，中枢性感作，破局的思考，自己効力感との関連性を分析した．

結果：ADL改善量には，動作時痛と自己効力感の改善量が関連を示した．

考察：ADL改善には，動作時痛と自己効力感の改善が必要である．

結語：ADL改善に関わる心理的要因は，自己効力感の改善であった．

 2022年度に評価が義務づけられた機能的自立度評価法（以下FIM）について，外来の運動器リハビリテーション（以下運動器リハ）の効果判定指標としての妥当性を検証した．腰痛患者55名を対象に，通院を継続した2か月間におけるNumerical Rating Scale（NRS），FIM，ロコモ25，日本整形外科学会腰痛疾患問診票（JOA back pain evaluation questionnaire，以下JOABPEQ）の変化を比較した．FIMは，経時的な変化を検出できず，運動器リハの介入効果を検証するには不十分であることが示された．

 運動療法を実施した変形性膝関節症患者の，日常生活動作改善に関連する心理的因子を検討したところ，破局的思考の改善量と関連があることが明らかとなった．運動療法を実施する際は，破局的思考の改善にも着目する必要性が示唆された．

 変形性膝関節症（以下膝OA）の，歩行時痛の臨床的最小重要変化量（以下MCID）を調査した．膝OAと診断された127名に対し，運動療法実施前と3ヵ月時の疼痛をVisual Analogue Scale（以下VAS）で評価した．歩行時痛VASのMCIDは14 mm，効果量は0.9であり，大を示したことから，運動療法実施後3ヵ月時の歩行時痛改善目標の一指標に成り得ると考える．

 初診時に足関節捻挫として診断された後，Magnetic Resonance Imaging（以下MRI）施行後にはじめて骨軟骨損傷が判明する場合がある．そこで，足関節捻挫患者で，松葉杖を必要とする荷重時痛を認める症例に対し，骨軟骨損傷の有無を検討した．当院を受診した歩行困難な足関節捻挫患者において，MRIを施行した19名のうち，9名に骨軟骨損傷の合併を認めた．歩行困難な足関節捻挫患者は，骨軟骨損傷の合併を疑うことが必要である．

目的：肩関節周囲炎患者における，疼痛の臨床的最小重要変化量（以下MCID）を調査し，運動療法実施後の指標を明らかにすることである．

方法：MCIDの算出方法は，分布法を用いて行い，運動療法実施前と，実施後3ヵ月時との差の標準偏差（SD）に0.5を乗じて算出した．

結果：動作時痛のMCID 14.1 mmは，効果量大であった．

結論：動療法実施後の動作時痛VASのMCIDは，14.1 mmであることが明らかとなった．

 コロナ禍での，デノスマブ治療中患者の来院状況を調査した．対象患者462名のうち，404名（87.4％）が来院し，58名（12.6％）が未来院であった．未来院の理由は，感染を恐れての外出自粛と，施設からの外出規制など，コロナ禍特有のものがあった．これらに対し，未来院による治療中断のデメリットを説明し，骨粗鬆症治療継続へのサポートを行った．コロナ禍においても，Osteoporosis Liaison Service（OLS）多職種連携は重要であると考えられた．

 肩関節疾患に対する，外来の運動器リハビリテーション（以下運動器リハ）の効果判定の指標として，機能的自立度評価法（以下FIM）の妥当性を検証した．当院外来通院中の肩痛患者47名を対象に，通院継続した2ヶ月間における，FIM，Shoulder36（以下Sh36），numerical rating scale（以下NRS）の変化量を比較検討した．Sh36，NRSでは経時的な変化を認めたが，FIMでは経時的な変化を検出できず，肩関節疾患に対する運動器リハの効果判定には不十分であることが示唆された．

 変形性膝関節症（以下OA）患者における膝関節屈曲角度が，変形性膝関節症評価点数（以下KOOS）に及ぼす影響を検討した．当院外来通院中のOA患者148名を対象に，膝関節屈曲角度によって平均値を境に，平均値以上の良好群と平均値未満の不良群の2群に分け，KOOSを比較検討した．良好群は不良群に比べ，KOOSの全ての下位項目において，有意に高値を示した．

 非特異的腰痛患者70名を対象に，運動療法実施後3ヵ月時の疼痛Visual Analogue Scale（以下VAS）の臨床的最小重要変化量（以下MCID）を算出したところ，動作時痛VASのMCIDは15 mm（効果量0.7）であり，安静時痛VASのMCIDは14 mm（効果量0.4）であった．MCIDは，どの程度の変化が臨床的に有用な変化であるかを示す指標であり，運動療法実施後3ヵ月時の一指標となる可能性がある．

 広島県呉市では，2017年度から医師会，歯科医師会，薬剤師会と市役所の協力による骨粗鬆症重症化予防プログラムが作成・実践されてきた．同時に，顎骨壊死予防連携ネットワークを開始した．骨粗鬆症治療における，ビスフォスフォネート製剤・デノスマブ製剤による顎骨壊死発生率は，約0.1％であった．臨床的椎体骨折や大腿骨近位部骨折の発生率は，2017年度に比べて2021年度の両骨折の発生率はいずれも減少していた．