【背景と目的】効率的な素材生産を考慮する際、林分団地化による施業の集約化は有効である。しかし、どの林分から団地を構成し、いつ施業を行えばよいかを計画するのは困難である。そこで本研究では、多数ある小班から団地を構成し、施業計画を立案した。また、団地化をしない場合の計画と比べ、素材生産量の水準や選択される林分の特徴などにどのような差異が生じるかを調べた。
【手法】新潟県村上市旧山北町の一地域における民有スギ人工林を対象にした。作業システムは聞き取り調査により、チェーンソーでの伐倒、架線での全幹集材、チェーンソーでの造材と想定した。まず、ArcGISを用いて、対象森林における小班の隣接行列を取得し、全ての林分を基準とした団地候補を形成した。次に、それぞれの団地候補について計画期間で最大の素材生産量を発揮できる分期毎の施業を決定した。最後に、0-1整数計画法を用いて、計画期間における素材生産量の水準の最大化を目的関数とし、計画期間における団地候補の選択をした。この際、小班が重複するような団地候補の選択を排除するために、隣接制約を加えた。
