目的：活動実態，活動成果と地域住民の活動認知の関係により，地域に知られる自主組織活動の特徴を明確にし，専門職の支援方法についての示唆を得る
方法：地域の社会資源となって活動している当事者型自主組織活動のメンバーを対象に，平成16年度に自記式調査票による調査を実施した。分析対象者数は157名。活動実態，活動成果と活動認知の有意差検定はX2検定をおこなった。
結果：1.活動実態と地域住民の活動認知は，参加の度合いが高く(p<0.001)，楽しいこと(p<0.001)，リーダーとメンバーの関係では会の活動にメンバーの意見が尊重され(p<0.05) 実際に生かされていること(p<0.05)，メンバー間の信頼関係が保たれていること(p<0.01) で有意な差がみられた。
2. 活動成果と地域住民の活動認知は，活動成果として地域に貢献していることを示す6項目，地域住民とつながりをもてていることを示す5項目で，地域住民に活動認知されている方が有意に高かった。
考察：1.地域住民の活動認知には，メンバーシップが図られ，活動に楽しく参加できることが重要であった。
2. 地域住民の活動認知が高い活動は地域組織活動が活性化されることが示唆された。
3. 専門職からの支援としては，メンバーシップがとれる方策，地域住民と相互に知り合える機会をつくる方策が必要である。
