抄録
【目的】 生活の自立をめざすために、生活者自ら考えて行動していくことが重要であり、学習の主体である児童・生徒の実態に即した家庭科カリキュラムを構築するためには、児童・生徒の日常生活に対する意識・実態と意思決定能力を把握することが不可欠である。2001年9月の「家庭生活についての全国調査」では、「服を買うとき」に気にかけることを探り、児童・生徒に家庭科の学習成果と推察される側面と、商品化社会の中でその主体性の育成が懸念される側面があることが明らかになった。しかし、何を基準に意思決定を行い行動しているか、「気にかけること」の内容は不明であった。そこで本研究では、児童・生徒の意思決定の背景を探り、被服購入時の選択項目に対する判断基準および考え方などを明らかにすることを目的とした。
