2023 年 19 巻 5 号 p. 367-373
近年,鍼灸治療の作用機序や治療効果のエビデンスが得られてきたが,日本は欧米と比較し医療機関における鍼灸治療の提供は普及しておらず,その適応や治療効果の認識も充分に浸透していない。また治療を依頼する鍼灸院との連携システムが未確立であり,適応であるにも関わらず治療の機会を失っている患者が多い。一 方で,鍼灸院へ通院している患者の一部には重大疾患が隠されているリスクが懸念されるも医療機関への紹介基準や紹介先の選定が困難であるという課題がある。それゆえこれらのミスマッチや見逃しのリスクを解消すべく,病院と鍼灸院の連携システム(病鍼連携)の確立が急務であると考えられる。そのためには,医師への鍼灸治療に関する教育や鍼灸治療の適応基準の明確化,連携可能な病院や鍼灸院の所在及び専門性が明確化されたネットワークの構築,鍼灸師への診断学を含めた臨床教育の場の構築, 医師と鍼灸師の積極的な交流が必要となる。