抄録
平成13年4月に施行された「大深度地下の公共的使用に関する特別措置法」を適用した場合のメリットについて、法の施行以前に施工された具体的プロジェクトをモデルに検討したものである。当該プロジェクトは、大深度地下使用法の適用が可能な大深度(土被りmax66m)に施工されたが、道路線形の関係から大きくS字を描く平面線形とせざるを得なかった。法を適用した場合、民有地下を直線的に結ぶことが可能となり、工費・工期的にメリットが得られるものと想定される。本文は、法の適用を想定して平面・縦断線形を設定したモデルケースと、既施工のプロジェクトとを比較した。工費・工期で約16~27%のメリットが得られるとの試算結果が得られた。
