東海大学
早稲田大学
1998 年 49 巻 1 号 p. 44-51
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AHPに代表される多目的評価法では, 評価に際し評価項目の階層構造を作成することを提案しているが, 現実には評定者が評価対象となっている問題を明確に把握していないことがあるため階層構造を作成することが困難な場合がある.このような場合は, 評定者に問題の評価に関する要因およびそれら相互の関係を認識させるため, 階層構造作成を支援することが必要となる.そこで本論文では, 構造化手法の考え方を用いて評価項目の階層構造作成を支援する方法を提案する.
日本経営工学会誌
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