日本経営工学会誌
Online ISSN : 2432-9983
Print ISSN : 0386-4812
職務と賃金の動向
宮下 憲二
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1976 年 27 巻 3 号 p. 221-225

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抄録
労働生産性の向上を促進するためには, 従来のような年功的賃金を改めて"労働の質・量"に応じた機能的な賃金制度に移行する必要があるといわれている.そのこと自体は正しいとしても, 問題はどのような"応能賃金"をどのようなプロセスで導入すべきかということである.ドラスチックな経済情勢の転換という現実を踏まえて, しばらくこの問題につい考えてみたい.
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© 1976 公益社団法人 日本経営工学会
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