労働生産性の向上を促進するためには, 従来のような年功的賃金を改めて"労働の質・量"に応じた機能的な賃金制度に移行する必要があるといわれている.そのこと自体は正しいとしても, 問題はどのような"応能賃金"をどのようなプロセスで導入すべきかということである.ドラスチックな経済情勢の転換という現実を踏まえて, しばらくこの問題につい考えてみたい.

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現在世界の工業化社会で, 組織における「人間疎外」が注目され, 一般に「働く生活の質(Quality of Working Life-QWL)」の問題として研究されている.本稿では, この問題を「生きがい」, 「働きがい」の問題として解説し, IEの立場からの解決のアプローチとして, 新しい職務設計の基本的考え方, 現在試行されている小集団活動, 職務拡大(job enlargement), 職務充実(job enrichment), 自主管理方式について, その内容と限界および今後の課題を概説する.

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混合ラインに適当な工程間バッファを設計する方法を検討する.混合ライン生産においては品目ごとに総組立て時間が異なり, 各工程の作業時間は品目ごとに異なる.そのため, 遅れ発生品目により生じる工程間の作業干渉を吸収できるように, あらかじめ作業域に余裕をもたせてラインを設計する必要がある.本研究は, 各工程の作業者はあらかじめ定められた作業域内で作業を行なうような混合ラインにおいて, 計画期間中の各期の需要量の分布が正規分布にしたがう場合の工程間バッファの設計手順を明らかにすることを目的とする.まず, 計画期間中のラインの生産方式を明らかにし, 投入順序決定手順を述べる.つぎに, 需要量の変動にともなう混合比の変動を明らかにし, 混合比の変動による作業遅れを吸収できる工程間バッファの設計手順を提案する.

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ロット生産方式は多くの場合, 見込み生産によって行なわれるが, 場合によって, 受注後いくつかの注文をまとめてロットの構成をすることができる時は, 受注生産様式にも適用される.またこの場合, 生産される品目数は不特定で, 各品目の加工フローは合流または分岐するため, 各工程での品目数は必ずしも同一ではないので, 各工程の生産能力のバランスがとれないこともあるが, 品目の受注の仕方, 仕在庫, ロットの大きさ, および加工時点を工夫することにより稼働率を高めることができる.本研究では見込み生産率のロットの加工着手時点をずらし, 遊休発生時点と遊休時間の大きさのスケジューリングにより, 非定常品目の受注に対する納期の基準が得られた.また, 導かれたその時の仕掛待ちの時間の式が段取替回数とともに, 非定常品目の受注に関する経済性の問題を検討する上での基準となる.

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第1工程の作業者は基準線より前に出て作業することはできないが, それ以外の工程の作業者には作業位置に関する制約が存在しない混合ラインを対象に, 最大作業遅れを最小化する投入順序をもとに工程間バッファを設計する手順を明らかにする.混合ラインの設計にあたっては, 品目間の作業時間の相違による作業遅れと, 計画期間中の単位期間ごとの需要量の変動にともなう混合比の変動により生じる作業遅れを考慮する必要があるが, これらの作業遅れを吸収するための工程間バッファの大きさを明らかにし, 数値例により工程間バッファの設計方法を示す.

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本研究は入出力解析による事務員定数査定法を開発するための一部である直列型単一および複合作業場の処理時間の性質を考慮することを目的とする.本考察結果より直列型単一および複合作業場の処理時間の平均値・分散は, ともに入力事務の種類の構成比率を一定とするとき入力事務件数が増大しても一定である.また直列型複合作業場の処理時間の平均値は入力事務の種類の構成比率が一定のときの各作業行程の事務員数にある定まった比率を乗じて, それぞれの事務員数を増減するとき, その比率の値に逆比例することが認められた.

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第一線作業集団の編成を意図して, 集団効果性(仕事満足度および就労率)に寄与する要因の特徴を明確にしようとした前報の結果から, 作業者の性の違いが要因の特性に影響を与えていると推察されることに基づき, 本論文は要因の性差による特徴を明らかにしようとするものである.集団効果性指標として, 勤務満足度に関する8種の満足度指標を設定したうえで、数量化I類を用いて要因分析を行なう.そして満足度に対する要因の寄与および要因特性についての考察に基づいて, 性差の特徴に関するいくつかの知見を得ることができた.特徴的な点は, 満足度に対して寄与の大きい要因が性によって異なることおよび要因効果が性によって顕著な特異性を示すことである.これらの結果は, 製造工程における第一線作業集団の効果的編成を可能にするための基礎的な指針を確立するうえで有意義である.

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本研究は, ペイ・オフ・マトリックスからの判断基準についての若干の考察を行なうものである.不確定条件下における意思決定に関してL.Hurwiczはmaximin基準とmaximax基準とを組み合わせた判断基準, すなわち「一般化されたmaximin基準」を提唱した.しかしながら, その判断基準にはminimax regret基準などが考慮に入れられておらず, したがって一般性を欠くものと思われる.そこで本研究では従来の判断基準, maximin, maximaxおよびminimax regretに新しく設定した偏差最小基準を加えて「4基準の判断基準」を提案する.そして4基準の判断基準と一般化されたmaximin基準との比較を行なう.その結果, 4基準の判断基準は一般化されたmaximin基準よりも人間の行動様式を的確に表現することが立証された.

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多種類の製品を同一設備において生産するシステムの生産計画規則の設計を行なう.生産および在庫活動に対する評価尺度として, それぞれ各期の生産能力に対する総作業時間の変動および各品目ごとの期末在庫量変動をとりあげる.重み付け係数の導入によって, これらの変動を連結した評価関数を作成し, 生産量に対する偏導関数をゼロとおき, 得られた連立方程式を解くことによって評価関数の値を最小にする計画規則が導出された.開発された計画規則は, 期末在庫量変動の品目間での比率を指定するためのパラメータC_iと総作業時間変動との大きさを調整するためのパラメータZをもつ.生産計画の数値例を用いて, 各パラメータを総作業時間変動および期末在庫量変動の関係が示されている.

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企業全体の業績を利益という単一測度で表わす場合, 業績の良さの尺度として通常用いられている"計画対実績差異"は, 常に適当な業績尺度であるとはいえない.その理由は, 計画に使用した基礎条件が実施時にそのとおり実現するとはかぎらないし, 計画値には策定時にバイアスがはいりうるため, 部分最適化を助長しうるからである.この欠点を軽減するため, 実績値に対比させる基準値として「実現した条件の下での最適行動によって得られたであろう利益」i.e.「最適利益」を用い, 両者の差異である「機会損失」によって業績の良さを表わす方法を提案する.さらに, この尺度を用いて部門業績測定を行なうためには, 「全最適利益」と「部分最適利益」, 「全機会損失」と「部分機会損失」という概念を導入する必要がある.2部門組織の場合, 二つの部門最適利益を考える必要があり, これに対応して四つの部分機会損失が生ずる.

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多数の事例研究に基づき, ライン・バランシングのコンピュータ化の有効性と経済性について述べる.つぎに, ライン・バランシング用プログラムが実用的であるために備えるべき仕様を6項目について述べる.さらに, そのような仕様を備えたプログラムの一つのモデルとして作成したKCALBの概要とテスト結果を紹介する.

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