目 的
震災が妊婦及び児の身体に与える影響は明らかになっていない。本研究の目的は系統的文献レビューを行い，震災が妊婦や児の身体に与える影響を個々の妊娠転帰別，及び対象者の特性別に明らかにすることである。
方 法
震災後の妊娠転帰をアウトカムとした論文を集約するため，キーワードを用いて英語及び日本語文献を対象に電子データベース検索（PubMed, CINAHL, CiNii，医中誌）及びハンドサーチを行った。抽出された論文から包含基準，除外基準に基づき論文を選択した後，Risk of Bias Assessment Tool for Nonrandomized Studies（RoBANS）による評価を行い，包含する論文を決定した。全過程は2名の独立したレビュアーにより行われた。
結 果
最終的に6編の論文が包含された。アウトカムとされた主たる妊娠転帰は早産，子宮内胎児発育遅延，低出生体重児の3つであった。震災後の妊娠転帰として4編の論文で早産率の増加，1編の論文で子宮内胎児発育遅延率の増加，2編の論文で低出生体重児率の増加が報告されていた。また，対象者の特性別に分析したところ，妊娠初期に被災した群において有意に在胎週数および出生体重が減少，早期早産率および低出生体重児率が増加し，そして児が女児の群において有意に早産率および低出生体重児率が増加するなど，強い妊娠転帰の悪化が報告されていた。
結 論
震災が妊婦の早産，低出生体重児の増加につながる可能性が示唆された。また，被災した妊娠週数や児の性別によって震災への脆弱性に差がある可能性が示唆されたことから，こうした要因については今後の災害対応において考慮する必要がある。
