2020年3月以降，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の蔓延により，地域活動の拠点である「通いの場」にも閉鎖や中断など大きな影響が出ている。
最初の緊急事態宣言が発出後，ようやく1年が経過しようとしている現状では，地域高齢者において自粛生活が生活機能低下に及ぼす影響を調べた前向き研究はいまだ見当たらない。そこで，COVID-19蔓延以前の平常時下の先行研究をもとに，加齢に伴う生活機能の変化と社会参加活動に着目して，コロナ禍における「通いの場」をはじめとした社会参加と生活機能低下の関係について考察した。縦断研究をもとに高齢期の生活機能の加齢変化パターンを類型化した。前期高齢期にすでに，生活機能が低下しているもしくは，低下が加速している約1/4の高齢者は専門職の関与を考慮すべきであるが，残りの3/4の高齢者については，1年程度では自粛の影響はさほどみられないと考えられる。しかし，社会参加活動から完全に離脱することによる長期的な影響は危惧される。「通いの場」の再開に向けた，行政や専門職の関与が求められる。
