企業形態という客観的特徴が，企業が選択する提携形式にどのような影響をもつかという視点から提携について分析した。資源ベース理論や社会的交換理論の成果を引用しながら，提携の形式について（1）交換対象となる経営資源の関係，（2）交換相手との関係，（3）交換の特徴としての構造，の三つの視座から分類を行った。企業形態についても，企業の有する機能範囲，企業の営む事業領域，企業の所在する地域の三つの基軸を用いた分類を提案した。これらの分類に基き，企業の形態が提携形式の選択要因となることについての仮説を構築し，それを半導体業界における事例を用いて検証した。こうして，特定の企業形態と特定の提携形式との間には強い相聞があることが示された。具体的には，「機能特化した企業は全機能を有する企業に比して，対称的提携よりも非対称的提携を選択する傾向にある」「縦型統合された総合企業は専業企業に比して，垂直的提携よりも水平的提携を選択する傾向にある」「アジア企業は欧米企業に比して，資本的提携より非資本的提携を選択する傾向にある」の三つの仮説が検証された。
