抄録
本研究では小学生の居場所感の構造を心理学的観点および学校教育的観点から検討し，居場所づくりの実践研究への示唆を得ること，および性差・学年差の検討を目的とした。まず心理学における先行研究を概観し，居場所感の要素として「被受容感」，「安心感」および「本来感」を仮定した。加えて教育分野における居場所の提言や論考を参考に，「充実感」および「自己存在感」を仮定した。これらに関する計35項目を準備し，小学4～6年生の児童，男女合計931名を対象として調査を実施した。因子分析の結果，「被受容感」「充実感」「自己存在感」「安心感」の4因子が確認され，教育分野の実践においていわれている「充実感」や「自己存在感」が小学生の居場所感の一要素を表すことが明らかにされた。一方で青年期の居場所感において重要視されている「本来感」が小学生の段階では重視されない可能性が示唆された。これらのことより，小学生を対象とした居場所づくりでは，「被受容感」「充実感」「自己存在感」「安心感」を促進するような介入方法の必要性が示唆され，青年期とは異なる介入の検討が必要であると考えられた。また小学生の居場所感において，「被受容感」および「充実感」は5年生および6年生よりも4年生のほうが，「自己存在感」は5年生よりも4年生のほうが高いことが明らかにされた。さらに男子よりも女子のほうが「被受容感」および「安心感」が高いことが明らかになった。
