教授者は日々の教育実践の中で，具体的に扱う「問題」に加え，それに対する「学習者の取り組み」とも対峙する。本研究では，教授者の知識に関する既存の概念をふまえ「課題知識」と「学習過程知識」の2つを定義し，教授者が各知識を獲得したとき，教授者主導，学習者主体の教授学習法の望ましさ判断をどう変化させるかを検討した。実験の参加者は大学生とし，問題として「答えが複数ある文章題」を設定し，公立小学校5年生を学習者として想定してもらい，課題知識付与群（問題の解法と正解を提示：N＝147），学習過程知識付与群（学習者の解答例と出現率を提示：N＝136）で，事前事後デザインにより判断の変化を調べた。その結果，問題の難易度が学習者にとりどの程度かの判断の平均評定値は，事前から事後にかけ，2群で同じように上昇したが，教授学習法の望ましさ判断の平均評定値は，2群で異なる方向に変化した。課題知識付与群では，教授者主導を望ましいと判断する傾向が強くなり，学習者主体の傾向は弱くなった。一方，学習過程知識付与群では，教授者主導の傾向が弱くなり，学習者主体の傾向は強くなった。以上の結果は，教授者が課題知識，学習過程知識のいずれを基礎とするかにより，教授学習法の望ましさ判断を異なる方向に変化させることを示唆する。
