抄録
わが国で1998年に自殺が激増してから以降，自殺対策基本法（2006年），自殺総合対策大綱（2007年）が整備され，国としての対策事業が開始されている。自殺対策を講じる際には，自殺の危険因子の把握や科学的な根拠（エビデンス）を踏まえたうえでの予防方略の実践が重要であるが，「自殺未遂」は既知の危険因子のなかで最も明確で強力なものであり，自殺予防学において未遂者対策は要諦と位置付けられている。予防方略に関しては，未遂者対策に関して世界的にエビデンスは未確立である。わが国の未遂者対策の経緯において，重要な2つの展開がみられる。1つは，自殺未遂者の自殺再企図防止方略を高いエビデンス・レベルで確立しようと開始されたACTION-Jプロジェクトである。また，もう1つは，自殺未遂者ケアのための各種ガイドラインの作成の動きと，これと符牒して実施されている各種研修事業である。社会的取り組みとしての自殺対策が叫ばれているなか，未遂者ケアは，医療施設・従事者が担うべき課題の一つであるが，そのための実践活動が広がりつつある。
