日本消化器外科学会ワーク・イン・ライフ委員会では「働き方改革」導入直前の消化器外科医の労働環境の状況や改善への取り組み，会員の意識を明らかにする目的で会員を対象にアンケートを行い，2,932名（18.6%）より回答を得た．その結果，労働環境の改善に向けた取り組みはみられるものの労働時間等の改善は十分とは言えない結果であった．それにも関わらず会員の要望で最も多かったのは賃金の改善であった．兼業が収入の30%以上を占めるものが62%で，手術技術料としてのインセンディブの導入を望む回答が多かった．休日・深夜・時間外加算1の導入は65%まで浸透してきているが，インセンティブの導入は全体の28%であった．
後輩や子供に積極的に消化器外科を勧める会員は38.2%，14.6%と少数で，「どちらでもない」という回答が最も多かった．自身が再度消化器外科医を選択するという回答は半数を超えているのに次世代の医師に勧める回答は少数に留まった．このことは自身の仕事に意義は感じているものの，現状の消化器外科医を取り巻く環境をそのままに次世代に引き継ぐことに疑問やためらいを感じる会員が多くいることを示唆しているのではないだろうか．
本学会としては消化器外科離れに歯止めをかけるべく，会員を取り巻く労働環境の改善に資する活動に取り組み，社会に向けて情報を発信していきたいと考える．
