1980年頃から認識されたのが「他職種連携」である．一方で，精神科医と産業医，精神科医と心療内科医，医師と心理職・看護職との対立化が顕在化した．次に2000年頃から認識されたのが「多職種連携」である．職場では，産業医を頂点とするピラミッド型の構築が始まる一方で，常勤職と非常勤職員の対立構造が生じる．また，健康管理センター方式が主となり，疾病予防効果が強化される．そして，2015年頃から認識されたのが「多職種協働」である．お互いの役割を尊重しながら，産業精神保健活動を推進しようとするものである．理念は優れているが，実際には十分機能していない現状がある．背景には，各職種の使用言語，活動方法，目的・目標に相違があるからと考える．そこで演者は，以下の4つの視点を推奨したい．1つ目の視点は「事例性」と「疾病性」で，職域では「疾病性」が優先される．2つ目の視点は「こころ」と「からだ」の一元性である．3つ目の視点は「リワークプログラム」の積極活用である．コロナ禍の影響もあって，「リモートリワーク」の可能性が模索されている．4つ目の視点は「障害者雇用」である．法定雇用率が上がるなか，その達成には精神障害者雇用が不可欠である．
