法人設立時理事からの提言

抄録

本稿では，日本産業精神保健学会の法人設立前後の社会経済状況を踏まえ，今後の方向性について，3つの提言を行った．

第1は，こころのポジティブな側面への注目である．これまでの職場のメンタルヘルス対策は，メンタルヘルス不調に関する第1次～第3次予防を中心に展開されてきた．現在進行している働き方改革，健康経営，人的資本の開示などの動きを踏まえ，一人ひとりの強み，成長も視野に入れた活動を展開する必要がある．

第2は，仕事外の要因への注目である．製造業からサービス業への移行，情報技術の進歩，リモートワークに代表される働く場所と時間の多様化を踏まえ，ワーク・ライフ・バランスや休み方など，仕事外の要因も視野に入れた支援を強化する必要がある．

第3は，研究の学際化である．雇用・労働環境の変化，価値観や働き方の多様化，デジタル化が進展する中，職場のメンタルヘルス研究のさらなる学際化が望まれる．