就職先に病院を選択する新卒の薬剤師は減少を続けており，病院薬剤師の確保は喫緊の課題である．今回，我々は薬学部 5年生を対象に，学生が就職活動に際して求めている内容と病院が提供する就職関連情報に対する評価について把握することを目的にアンケート調査を実施した．病院から発信される求人情報の量が「少ない」と回答した学生は48.3%と多かった．求人情報の量・質ともに優れている業界に「病院」を選択した学生は，3.7%と著しく少なかった．学生が，病院が提供している就職関連情報の量・質に対し厳しく評価したことを鑑み，病院側は，学生が求めている情報を的確に把握し，より早期に全ての学生にその情報を提供するべきである．
The number of new graduate pharmacists pursuing hospital careers continues to decline, making the recruitment of hospital pharmacists an increasingly pressing issue. In this study, fifth-year students completed a questionnaire regarding their job-search priorities and their interpretation of employment-related information provided by hospitals. A significant number of students (48.3%) reported that the amount of information supplied by hospitals was insufficient. Only 3.7% of students chose hospitals as an industry offering high-quality job information. Given that students were critical of the quantity and quality of employment-related information provided by hospitals, hospitals should improve the availability of information, such as salary levels and specific information targeted to students, and ensure it is appealing to recruits at an earlier stage.
2021年6月に公表された「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会とりまとめ」では，薬剤師の従事先には業態偏在や地域偏在があり，特に病院薬剤師の確保は喫緊の課題であると指摘されている1)．
病院薬剤師が確保できない大きな要因として，病院薬剤師の低い給与水準が挙げられている．厚生労働省が2021年に薬学部5・6年生を対象として行ったアンケート調査によると，卒業後，直ちに病院への就職を希望しない理由の第1位に「給与水準」を選択した学生は，1,266名中605名（47.8%）であった．これは，第2位の「業務内容・やりがい」（193名；15.2%），第3位の「夜勤の有無や条件」（146名；11.5%）を大きく上回る結果である2)．しかし，給与水準を上げることは容易ではないため，病院薬剤師を増やす他の方法を検討する必要がある．ただ，検討するにもその材料に乏しく，就職活動中の学生が病院の提供する情報発信のあり方についてどのように考えているか知る必要があると考えた．
今回我々は，2024年3月時点の薬学部5年生を対象に，学生が就職先を決める際に重視している情報と病院が就職活動中の学生に提供している情報との乖離をなくすことを目的に，アンケート調査を実施した．
アンケート調査の対象期間は2024年3月11日から4月8日までとし，対象者は2024年3月時点で日本のすべての薬学部74校（私立56校，公立4校，国立14校）に在籍する薬学部5年生とした．回答は，WebシステムのMicrosoft® Formsを用いて，選択方式（一部記述式）で収集した．
アンケート調査の実施にあたり，全国の薬学部における大学キャリアセンター等を通じて対象者に周知した．具体的には，まず大学キャリアセンター等にアンケート用URLおよび二次元バーコードを記載した案内状をメールで送付した．その後，大学キャリアセンター等の担当者が薬学部内の掲示板に案内状を掲示したり，学生にメールで案内状を送付するなどして，学生への周知を図った．案内状には，回答には氏名などの個人情報は含めず個人が特定されないこと，アンケートの研究利用に「同意しない」を選択した場合，その回答データは研究に使用しないことを明記した．
2． 調査項目アンケート内容を図1に示す．
アンケートの質問内容．CRO: contract research organization，SMO: site management organization，SNS: social networking service．
主なアンケート項目に対しχ2検定を用い，必要に応じてFisherの正確確率検定を補足的に実施した．有意差が認められた場合は，調整済み標準化残差およびペアワイズのFisher検定により，差に寄与した要素の特定を試みた．複数項目にわたる群間比較においては，多重検定による第一種過誤の影響に留意し，探索的分析として位置づけた．統計的有意水準は0.05とし，その解釈には慎重を期した．なお，すべての統計解析はR（v4.4.3, R Foundation for Statistical Computing）により実施した．
4． 倫理的配慮本研究は，倉敷中央病院医の倫理委員会の承認を得て実施した（医倫第2023-8号）．
2024年5月1日現在，各大学に在籍する薬学部6年生11,183名3) のうち，アンケート回答者は387名で，研究参加を拒否した者，条件を満たさない者を除く379名の回答を有効とみなした．回答率は3.4%であった．2024年3月の時点で，希望する業種・業界を1つに絞っていた学生は286名（75.5%）で，薬局168名（44.3%），病院76名（20.1%），ドラッグストア21名（5.5%）の順に多かった．希望業種・業界を複数選択した学生は93名（24.5%）で，そのうち57名は，その1つに病院を選択していた（表1）．
アンケートの回答者情報．n = 379
| 項目 | 人数（%） | |
|---|---|---|
| 在籍大学の地域 | 北海道・東北地方 | 11（3.0） |
| 関東地方（東京） | 65（17.1） | |
| 関東地方（東京以外） | 34（9.0） | |
| 中部地方 | 22（5.8） | |
| 近畿地方 | 122（31.4） | |
| 中国地方・四国地方 | 86（22.7） | |
| 九州・沖縄地方 | 39（10.3） | |
| 在籍大学の種別 | 私立大学 | 297（78.4） |
| 公立大学 | 39（10.3） | |
| 国立大学 | 43（11.3） | |
| 希望業種・業界 | 1種類選択（n = 286） | |
| 病院 | 76（20.1） | |
| 薬局 | 168（44.3） | |
| ドラッグストア | 21（5.5） | |
| 製薬企業（研究） | 1（0.3） | |
| 製薬企業（その他） | 8（2.1） | |
| CRO | 3（0.8） | |
| SMO | 0（0.0） | |
| 医薬品卸 | 1（0.3） | |
| 官公庁 | 4（1.1） | |
| 大学職員 | 2（0.5） | |
| その他の業種・業界 | 2（0.5） | |
| 複数選択 | 93（24.5） |
CRO: contract research organization，SMO: site management organization．
以降の結果を，〈全体〉，〈病院〉，〈薬局〉，〈ドラッグストア〉，〈その他〉に分類して示す．〈病院〉は希望業種・業界として病院のみを選んだ学生，〈薬局〉は薬局のみ，〈ドラッグストア〉はドラッグストアのみ，〈その他〉は病院，薬局，ドラッグストア以外の業種を1つ選択した学生，または希望業種・業界を複数選択した学生とした．なお，複数選んだ学生の中には病院を選択した者もいたが，他業種に関する情報が回答に混在する可能性が高く，病院就職の実態把握が困難になると判断したため，〈その他〉に分類した．
2． 就職活動の時期（図2）
アンケート結果：就職関連イベントの開始時期．DS：ドラッグストア．
就職活動の開始時期については，〈全体〉では「5年生4～6月」が最も多く122名（32.2%）であった．χ2検定にて〈病院〉，〈薬局〉，〈ドラッグストア〉の3群間で，就職活動開始時期に有意差が認められた（χ2 = 22.89, df = 12, p = 0.029）．調整済み標準化残差の分析では，〈薬局〉では5年生4～6月，〈病院〉では5年生1～3月または未開始の学生が有意に多かった．補足的にペアワイズのFisher検定（モンテカルロ法による近似）を実施したところ，〈病院〉と〈薬局〉間では有意差が認められた（p = 0.0044）．一方，〈病院〉と〈ドラッグストア〉（p = 0.50），〈薬局〉と〈ドラッグストア〉（p = 0.77）では有意差は認められなかった（補助的解析）．
病院の求人時期については，「遅い」と感じている学生が〈全体〉で175名（46.2%）と最も多かった．〈病院〉，〈薬局〉，〈ドラッグストア〉の3群間で，病院からの求人時期に対する評価（遅い／適切／早い）の分布について，χ2検定およびモンテカルロ法によるFisherの正確確率検定を用いて全体の差を検討した結果，有意差が認められた（p = 0.0015）．補足的にペアワイズのFisher検定を実施したところ，〈病院〉と〈薬局〉では「遅い」と回答した割合に有意差が認められたが（56.9% vs 73.6%, p = 0.0238），〈病院〉と〈ドラッグストア〉（56.9% vs 66.7%, p = 0.7273），〈薬局〉と〈ドラッグストア〉（73.6% vs 66.7%, p = 0.7005）では有意差は認められなかった（補助的解析）．
3． 就職関連情報の収集学生が業種・業界を決定する際に参考にした情報の提供元は，〈全体〉では「業者主催の合同企業説明会」193名（50.9%），「実習時」190名（50.1%），「業者サイト」129名（34.0%）の順に多かった．
学生が採用選考を受ける企業を決定する際に参考にした情報の提供元は，〈全体〉では「業者主催の合同企業説明会」201名（53.0%），「業者サイト」155名（40.9%），「同級生」95名（25.1%）の順に多かった．また，〈病院〉，〈薬局〉，〈ドラッグストア〉の3群間の比較では，全13項目のうち「研究室の先生」を除く12項目について有意な群間差が認められた（χ2 = 4.31–98.14, p < 0.05）（探索的分析）．〈病院〉は「大学キャリアセンター」（28.9%），〈薬局〉では「業者主催の合同説明会」（62.5%）や「大学の先輩」（22.6%），〈ドラッグストア〉は「SNS」（14.3%）の選択傾向が強かった（図3）．
アンケート結果：学生が参考にした就職関連情報の提供元，学生が就職先を決定する際に重視する項目．DS：ドラッグストア，SNS: social networking service．
学生が就職先を決定する際の決め手は，〈全体〉では「自身のキャリア形成」248名（65.4%），「仕事内容」221名（58.3%），「教育制度」212名（55.9%）の順であった．また，〈病院〉，〈薬局〉，〈ドラッグストア〉の3群間で，全13項目において有意な群間差が認められた（χ2 = 22.57–108.71, p < 0.001）（探索的分析）．〈病院〉は「仕事内容」（73.7%）や「職場の雰囲気」（72.4%），〈薬局〉は「キャリア形成」（72.0%）や「教育制度」（64.9%），〈ドラッグストア〉は「給与」（81.0%）や「リクルーターの人柄」（42.9%）の選択傾向が強かった．
5． 提供される就職関連情報に対する学生の評価（図4）
アンケート結果：病院が提供している就職関連情報に対する学生の評価．DS：ドラッグストア．
病院から発信される求人情報の量が，「少ない」と回答した学生は〈全体〉では183名（48.3%）と最も多く，〈病院〉に限定すると50名（65.8%）であった．また，〈病院〉，〈薬局〉，〈ドラッグストア〉の3群間で，病院からの求人情報提供量に対する評価（少ない／適切／多い）の分布を比較したが，χ2検定（χ2 = 1.94, df = 4, p = 0.7475）およびFisherの正確確率検定（モンテカルロ法，反復10,000回，p = 0.685）ともに有意差は認められなかった．
業種・業界の中で求人情報の量・質ともに優れていたと感じた業界は，〈全体〉では「薬局」236名（62.3%），「ドラッグストア」92名（24.3%），「製薬企業」24名（6.3%）の順であった．χ2検定により，〈病院〉，〈薬局〉，〈ドラッグストア〉の3群間で有意な分布差が認められた（χ2 = 97.94, df = 4, p < 0.001）．分布の偏りに配慮し，Fisherの正確確率検定（モンテカルロ法）を併用した結果，同様に統計的に有意であった（p = 1.0 × 10–5）．標準化残差の分析では，〈薬局〉は薬局を，〈ドラッグストア〉はドラッグストアを高く評価しており，希望業種と評価対象の一致が示された．一方，〈病院〉では病院の評価が相対的に低く，他業種を評価する傾向がみられた．ペアワイズのFisher検定では，〈病院〉と〈薬局〉（p = 2.91 × 10–15），〈病院〉と〈ドラッグストア〉（p = 3.54 × 10–7），および〈薬局〉と〈ドラッグストア〉（p = 0.0025）の間に有意差が認められた（補助的解析）．
本調査により，病院が提供する就職関連情報の量・質に対し，学生が厳しい評価をしていることが明らかとなった．病院希望者の65.8%が「情報量が少ない」と回答し，「病院」を情報面で最も優れていると評価した学生は13.2%にとどまった．これは，病院の情報発信が学生のニーズに十分応えていない可能性を示しており，情報提供の在り方の見直しが求められる．先行研究4) と本研究の知見を合わせることで，採用活動改善への提言の信頼性が高まったと考えられる．
また本報告は，就職活動中あるいは直後である現役の薬学部5年生が病院など各業種・業界の提供している就職関連情報に対し，どのように評価しているかを示す本邦初の報告となった．
まず学生が就職先等を決める際に重視している項目について考える．厚生労働省は，病院にとって給与水準が他の業界に劣ることが最大の障害になり，薬剤師が不足している病院があるとまとめている5)．本調査結果においても，業種・業界を決定する際に「給与」を重視する学生は，薬局，ドラッグストアを選択する傾向がある．しかし，薬局を選択した学生は，「給与」のほかに「自身のキャリア形成」，「教育制度」，「福利厚生」も重視しており，それらは全て50%を超えていた．厚生労働省が示している「薬剤師の偏在への対応策」においても，病院薬剤師を増やすためには，給与面だけでなく仕事面，生活面の条件を，就職活動中の学生とって魅力的なものにすることや，就職活動中の学生の個人属性に応じたアピールをすることが，病院薬剤師を増やすことにつながると報告している5)．本調査結果からも，就職活動中の学生にとって給与が重要な項目であることは明確だが，その他の項目も就職先を決める判断材料になっていることが示された．
次に就職関連活動の開始時期について考える．就職活動開始時期について，〈病院〉は〈薬局〉に比べて有意に遅かった．薬局やドラッグストアにおいては，4年生1月頃から採用活動を始め，5年生3月頃までには採用を終える例もある．一方，多くの病院は，病院実習を5年生5～2月に行い，5年生3月頃に求人を公開し，採用試験を6年生4月頃から開始するため，一部の学生は，病院が採用活動を行う頃にはすでに薬局やドラッグストアなどへの採用が決まっている．これが影響したのか，病院からの求人時期が「遅い」と回答した学生は175名（46.2%）に上った．病院は，他業種の動向を踏まえ就職関連イベントの時期を再考する必要がある．これらの対応は，炭らの報告4) と一致する．
次に求人情報の量・質について考える．病院が提供している求人情報の量・質に対して，薬学生の評価は厳しいものであった．希望業種・業界として病院のみを選択した学生でさえ，求人情報の量・質ともに優れていると感じた業界として「病院」を選択したのは，わずか13.2%であった．他業種が学生に提供している求人情報の内容を参考にしながら，就職に際し学生が重視している項目を盛り込んだ情報を丁寧に学生に提供する必要があると考えられる．
また，業種・業界を決定する際に参考にした情報の提供元については，「実習時」を選択した学生が190名（50.1%）であった．5年生5～2月に行われる病院実習は，長期間にわたり学生と接することができる．したがって，病院実習は病院薬剤師の魅力を伝える良い機会となる可能性がある．Nakagomiらも，病院実習は薬学生が将来のキャリアを考える上で重要と述べている6)．2024年3月時点で，希望業種・業界を複数選択した93名のうち，57名についてはその1つに病院を選択していた．また，病院から発信される情報を得ていないと回答した学生が全体の30%を超えていた．病院側はこの結果を踏まえ，緻密な情報提供戦略を立てる必要がある．
本調査の限界点について述べる．第一に，アンケートの回答率が3.4%と著しく低いことである．全国の薬学部5年生をアンケート対象とし，アンケートの案内を各大学のキャリアセンター等に委ね，アンケート回答を任意回答としたことが一因と考えられる．選択バイアスの可能性が否定できず，今後同様の調査を行う際は，大学側に案内等を委ねる場合の回答率低下リスクを十分認識しておく必要がある．第二に，回答者の地域偏在が見られたことである．薬学生の在籍大学は，関東地方が42.0%，近畿地方が21.7%，中国・四国・九州地方が16.6%である3) のに対し，本調査ではそれぞれ26.1%，31.4%，33.0%であった．調査結果の一般化には慎重な解釈が求められる．第三に，本調査で行ったアンケートは，一部を除き回答選択方式を採用したことである．学生の回答を誘導している可能性がある．第四に〈ドラッグストア〉の回答者数が少数（n = 21）だったことである．群間比較の検出力や結果の一般化には限界がある．
2024年度の診療報酬改定では，病院薬剤師等の医療関係職種の賃上げを支援するため，「ベースアップ評価料」が新設された7)．これは病院へ就職希望の学生を増やすために有効であるが，学生に病院を選択してもらうためにできることは他にも多数あることが本調査から判明した．まず，学生を対象とした就職関連イベントの開催時期を検討する必要がある．また，学生への就職情報の提供にあたっては，薬局やドラッグストアの求人情報を参考にし，就職活動前の学生のもとに赴き病院に対してどのような情報を求めているのか直接聴取するなど，学生が求める就職情報を把握するための質的調査を行い，ニーズと乖離しないよう内容を慎重に検討すべきである．そして，病院側は全ての学生に病院への就職関連情報が行き渡るように配慮するべきである．病院実習時に病院薬剤師に関する具体的な情報を学生に伝えることは，病院希望の学生を増やす良い機会になる可能性がある．
最後に，病院希望者を含め就職予定の学生のニーズや不安を把握することは，適切な職業選択を支援するうえで不可欠である．教育現場と臨床現場が連携し，学生に対してより具体的かつ現実的な職業選択に関する情報を提供できる体制の構築が求められる．
発表内容に関連し，開示すべき利益相反はない．
