薬局薬剤師が地域医療における重要な役割を果たすためには,臨床研究を通じたエビデンス発信が不可欠である.しかし,学術的アウトプットは極めて限定的であり,時間的制約や研究スキルの不足など多層的な障害が存在する.当社グループが構築した学術活動支援体制は,「学術教育の推進」「質の高い学術アウトプットの発信」「店舗で実践する新規プラットフォームの開発」の3つの施策から構成されている.入社3年目研修では2021年~2024年に1,758名のうち264名が一次審査を通過し84名が学会発表に至った.2013年~2025年に576件の学会発表,2022年~2025年に22件の論文採択を支援している.薬局間情報共有書や医薬品副作用データベース(JADER)活用など実践的な取り組みも進行中である.組織的かつ体系的な学術活動支援体制が,薬局薬剤師の職能向上と地域医療への貢献を実現するための有効な方策であることを示唆している.
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