戦後，急速に進んだ人口の高齢化によって，日本は世界有数の長寿国となった。古来，人々が希求してきた「長生き」の実現は喜ぶべきことであるはずだ。しかし，現在の「長寿」社会には，喜びよりも不安が目立つ。なかでも健康への不安を訴える声が少なくない。
日本人の平均寿命が世界でも類のないスピードで延びた要因としては，衛生・栄養状態の改善や生活環境の整備など公衆衛生の向上とともに，医療技術の高度化による延命技術の発展が大きい。治療技術の進歩は，数々の疾患を克服する一方で，死を免れたものの後遺症に悩む人を生み出し，年々増えている高齢者の中には長期にわたる療養生活を余儀なくされている人が多い。
今，人々は単なる「長寿」ではなく，健やかに長生きすることすなわち「健康長寿」を望んでいる。長野県は，平均寿命の高さとともに，医療機関の在院日数の低さ，在宅療養環境の整備などの面で近年良好なパフォーマンスを示し，「健康長寿」の先進地域として注目されている。こうした評価が生み出される背景には，地域で長年実践されてきた健康増進活動の積み重ねがある。
本稿では，その1例として，県東部に位置する人口5,000人弱の八千穂村 (2005年3月20日に佐久町と合併して佐久穂町となったが，本稿では旧八千穂村を八千穂村と記す) の実践を取り上げる。村が，全国でも先駆的な取り組みとして1959 (昭和34) 年に開始した「全村健康管理」は，40年以上経過した現在，住民による自主的な活動を生み出しながら定着している。
今回は，健康管理事業の展開の中で誕生したさまざまな住民による活動のうち，栄養改善に取り組んだグループに着目し，その形成・発展過程の調査・分析を通して，住民主体の活動を可能にする要件について考察した。
