抄録
地域健康高齢者7,820例のコホート研究を実施した。目的変数を新規の要介護認定発生，説明変数を二次予防事業対象者判定，特定保健指導レベル，調整変数を性別，年齢，居住地区，介護予防事業利用としてCox 比例ハザード回帰分析を行なった。その結果，以下が明らかになった。
基本チェックリストによる二次予防事業対象者判定の重点項目は，前期高齢者，後期高齢者ともにスクリーニングに有効であり，二次予防事業対象者は要介護認定発生のリスクが高いことが明らかになった。また，一部機能低下ありも要介護認定発生の有意なリスク要因であった。
