2002年の土地改良法改正によって, 今後の土地改良事業においては, 環境との調和が求められ, 用排水路の計画・設計にあたっても, 環境に配慮した護岸工法が採用されるようになった。各種 (コンクリート, 自然石, 木系, 植生系など) の「環境配慮護岸製品」は, 河川分野においてはすでに10年以上の実績があり, 発売以来, 各製品とも多くの変更・改良がなされてきた。
本報では, 農村地域の環境維持に大きな位置を占める用排水路の整備・改築にあたっての留意点を明らかにするため, これらの護岸製晶改良の経緯と, 現状での問題点を実例に基づいて考察した。
