2023 年 20 巻 1 号 p. 1_51-1_62
山口大学の共同研究の状況について,2009~2018(平成21~30)年度の契約データに基づき,相手先やその地域性,研究費受入額などの分析を行った結果,以下のことが明らかになった.
①山口大学の共同研究の相手先は,大企業の割合は約60%,中小企業の割合は約25%,企業以外の機関の割合は約15%であり,大企業の割合が最も高くなっている.
②大企業を相手先とする共同研究は,関東地方,山口県,近畿地方,中国地方の順に多い.山口県の大企業との共同研究は減少しているが,関東地方に位置する大企業との共同研究が増加している傾向がみられる.
③中小企業を相手先とする共同研究は,山口県,関東地方,中国地方,近畿地方,九州地方が多い.山口県内や関東地方の企業との共同研究が増加している傾向がみられる.
④企業との共同研究における研究費受入額は,金額が多い順に,関東地方,山口県,近畿地方,九州地方,中国地方であった.また,関東地方に位置する企業との共同研究で,2014年度以降に共同研究一件当たりの研究費受入額が高くなり,大型化しつつある傾向がみられる.
⑤企業以外の機関を相手先とする共同研究は,山口大学が位置する山口県内の機関,および,関東地方に位置する機関との共同研究が多い.