環境・製錬分野における金属資源の分析方法に関する考察

――環告19号試験,レアメタル等暫定分析法,マット融解法――

抄録

廃電子機器や溶融メタル等，循環利用が可能な金属資源については，環境省告示による分析法は規定されていない。しかしながら，資源である以上，適切な資源性の評価方法が必要とされる。そこで，廃電子機器，溶融メタル等を分析試料として用い，環境省告示第19号 (環告19号)，レアメタル等暫定分析法，および非鉄金属製錬分野において資源性の評価方法として利用されているマット融解法による各分析値の比較を行った。環告19号では，他の方法と比較して分析値は低濃度であったが，スクリーニング試験としての適用可能性が示唆された。一方，レアメタル等暫定分析法ではマット融解法と比較してやや分析の再現性は低かったものの，両者の分析値はおおむね一致していた。マット融解法は製錬業以外では実施が困難であるが，レアメタル等暫定分析法は自治体の環境研究所等で多種の金属分析が可能である。これにより，今後の自治体等での資源循環分野における分析方法として活用が期待できる。