本研究は，2016年の熊本地震を経験した医療機関の被害状況の特徴や診療体制，支援体制への影響をもとに，災害時の業務継続に必要な取り組みを考察することを目的とした。熊本地震被害の大きかった地域で，病床数100床以上の病院の看護部長と医療設備担当者を対象に半構造化面接法によるデータ収集を行った。①震災による診療・看護への影響，②施設のライフライン，建築・医療設備の被害状況，③災害対策マニュアルとBCPの活用状況，④医療スタッフへの対応と健康管理について分析した。災害時の業務継続に向けた取り組むべき対策として，医療設備や地域性を考慮した「使える災害対策マニュアル・BCPの作成」，「災害に対する社会が持つ脆弱性を考慮した防災教育・訓練の実施」，「業務継続に伴う職員の健康管理対策および平常時の地域・広域施設との連携の強化」の重要性が示された。
