【目的】厚生労働省政策研究班で作成した慢性疼痛診療ガイドラインの普及を目指した研修会を日本各地で開催し，その効果を検証した．【方法】研修会は対面形式で行われ，講義とグループディスカッションによる症例検討の2部構成で行われた．研修会の前後でアンケートを行い，その効果を検証した．【結果】知識習得度と地域連携尺度はすべての検討項目について，研修後に有意に上昇した．【考察】講義による知識習得に加え，グループディスカッションを通じて多職種間の理解が深まり，地域連携の強化にもつながる可能性が示唆された．【結論】慢性疼痛診療ガイドラインに基づく研修会の継続的開催は，慢性疼痛診療の均てん化に寄与する可能性がある．
