2015 年 41 巻 1 号 p. 219-222
世界自然遺産知床地域に隣接する治山事業において,植生工を植生基材注入工とし,地域に自然分布する自生種植物と一部外来種植物を使用して種子配合を調整しながら法面緑化を行った。施工後の法面の状況は,法面全体の植被率推移に差はあったが侵食や生育基盤の流出は認められず,使用した多様な自生種植物と侵入植物の生育が認められた。その結果木本植物が混成した草本植物主体の緑化目標において,現地採取した種子を含む多様な自生種植物の使用が可能であることと草本植物発生期待本数低減の可能性とが示唆された。