日本の金融機関における診断指標としての自己資本比率規制及び金融検査マニュアルのあり方に問題点が認められる。それは, 従来の商慣習というものは考慮されずアメリカン・スタンダートによる收益性にしか着めされていない点である。財務諸表に提示されている計数で診断することは一目瞭然であり, 機械的かつ合理的に診断が下せるであろう。しかし, 業態規模や特殊性など計数で提示されにくい点をも加味し, 総合的に診断がなされることが望ましい。それによって社会的・公共的な責任をも果たすことになり, 効果的な診断指標となるからである。
