本研究は，過労死等の多発が指摘されている業種・職種のうち，教育・学習支援業（教職員）に着目し，それらの過労死等の実態と背景要因を検討することを目的とした．具体的には，労働安全衛生総合研究所過労死等防止調査研究センターが構築した電子データベース（脳・心臓疾患事案1,564件，精神障害・自殺事案2,000件，平成22年1月～平成27年3月の5年間）を用い，教育・学習支援業の事案（脳・心臓疾患事案25件，精神障害・自殺事案57件）を抽出し，性別，発症時年齢，生死，職種，疾患名，労災認定理由および労働時間以外の負荷要因，認定事由としての出来事，時間外労働時間数等の情報に関する集計を行った．結果から，教育・学習支援業の事案の特徴として，脳・心臓疾患事案では全業種と比較して長時間労働の割合が大きい一方，精神障害・自殺事案では上司とのトラブルなどの対人関係の出来事の割合が大きかったことが示された．また，教員の中で多かった職種は，脳・心臓疾患事案，精神障害・自殺事案ともに大学教員と高等学校教員であった．さらに，職種特有の負荷業務として大学教員では委員会・会議や出張が多く，高等学校教員では部活動顧問や担任が多いなど，学校種ごとに異なった負荷業務があることが示された．ここから，教育・学習支援業の過労死等を予防するためには，長時間労働対策のみだけでなく，それぞれの職種特有の負担を軽減するような支援が必要であると考えられる．
