本研究は，地方中核都市である栃木県宇都宮市の住宅地を対象に，ポアソン回帰モデルを用いて空き家と空閑地の発生動態の相違性を解明することにより，人口減少期における既成住宅地の住環境の再編に向けた基礎的知見を得ることを目的とした．研究の結果，空き家の多寡と撤退タイプ空閑地の多寡には開発年代との関係による類似性が見られるものの，空き家の多寡が駅からの距離や10.0m以上の広幅員道路延長の割合といった住宅需要を牽引する立地的特性と強く関係している一方で，撤退タイプ空閑地の多寡にはそのような関係が見られなかった．つまり，空き家の発生動態は住宅需要と密接に関係しているが，撤退タイプ空閑地の発生動態には住宅需要以外の要因による影響が強いことが示唆された．今後，既成住宅地における住環境の再編を進めるにあたっては，上述のような両者の発生動態に作用する要因の違いを考慮した施策の検討が必要であると考えられる．
