近年、地球温暖化の進行を背景に、CO2排出量の大幅な削減に向けたゼロエネルギーハウス(ZEH)等が求められている。ZEHは、再生可能エネルギーを活用しているため、停電等の災害時においてもエネルギー供給が可能となります。しかし、余剰電力が生じる住宅が存在するものの、電力系統の制約等から売電には限界があります。そこで、街区単位での余剰電力の電力融通が求められているものの、その具体的なあり方を明らかでない。本研究の目的は、東京都大田区を対象に、環境性・防災性の観点から、持続可能な都市の実現に向けたZEHを中心とした街区整備のあり方を明らかにすることである。その結果、ZEH街区は、二酸化炭素排出量の大幅な削減や非常時の生活機能維持に有効であることが明らかとなった。
