2022 年 57 巻 3 号 p. 592-598
近年,コロナ禍を契機とし,仏・パリの15分都市を中心に,「自宅周辺で生活を完結することができる」生活圏概念に関心が高まっている.本研究では東京都市圏における15分都市の実現実態を初めて詳細に検証した.この結果,都心側では徒歩によって15分以内で生活をしている者の割合が相対的に高い反面,郊外になるほど自動車に依存しなければ15分生活圏を実現できない傾向が明らかとなった.また,すべての都市機能誘導区域が15分以内の徒歩圏での生活サービス拠点として機能しているわけではなく、特に鉄道駅を伴わない都市機能誘導区域ではその傾向が顕著であることが示された.