本稿では旅館業法に基づく簡易宿所を対象に、その政策的対応及び位置付けの変化をたどりながら、1)立地傾向と、2)地価との関係性についての検討からオーバーツーリズム期の影響を考察することを目的とする。調査結果から、1)簡易宿所は2016年以降、商業機能や観光機能が集積するエリアではなく、住宅用途の優勢なエリアに立地するようになってきたこと、2)旅館・ホテルに比べ地価の低いエリアに立地すること、またそれは簡易宿所の集積する中心市街地においても同様であること、3)1)、2)を踏まえて、近年立地特性が変容した簡易宿所と地価形成の関係を分析すると、特に2017年、2018年の簡易宿所が急増しつづけた時期は簡易宿所による地価上昇の影響が大きいことが明らかになった。
