大都市の機能のなかでは都心へ集中するものと郊外へ拡散するものがある。このうち郊外へ拡散する離心的機能を見せるものは住宅・学校・工場である。東京圏においては関東大震災以後急速に市街地が拡大したが、それには大正後期から昭和10年ぐらいまでに現在の路線網をほぼ完成した民営鉄道の役割が大きい。
そこで本論では太平洋戦争前の郊外宅地開発と学校の郊外移転・増設についてその足となる民営鉄道との関係をを調査した。宅地・学校の郊外立地は交通の便が多大に影響する。そこで民営鉄道が沿線に宅地を開発し、本格的に鉄道と結び付けて宅地の分譲をしたのは大阪の箕面有馬電軌が最初である。東京では宅地開発会社である田園都市株式会社が分譲した宅地の足として鉄道が建設されるという新たな形態が生れた。民営鉄道の沿線開発にはこの二社に代表される二つのパターンがあり、どちらも市街地の拡大に対応したものだった。
民営鉄道は旅客誘致策の一つとして学校の誘致を行い、土地開発会社である箱根土地株式会社は「学園都市」として開発を行った。また, 学園が郊外移転の際に資金捻出のために周辺宅地を開発分譲し学園町を作り出した。しかし、東京圏の学園町は欧米の学園都市と違い、ただの「学園のある町」にとどまる場合が多い。
