2006 年 23 巻 p. 755-761
本研究では最小費用経路算出アルゴリズムを用いて, 京都市のバスネットワークを計算対象として停留所間のサービスレベルの格差を考察するとともに, 一定ゾーン内での乗継無料制度導入によるサービスレベルの変化について分析を加えた.得られた計算結果は徒歩時間に関するパラメータおよび乗車抵抗パラメータに大きな影響を受ける可能性があるもの, 現行料金制度においては同じ停留所間距離でもサービスレベルに差が大きいこと, ゾーン内固定運賃制度導入によって一般化費用の削減効果が期待でき, さらにサービスレベルの差が縮まる可能性があることが確認された.