抄録
公共交通計画を策定する際, どの地区にどれだけの活動の機会が提供されているかを把握することが重要である.一般に, 公共交通サービスは運行時刻や目的地が固定されている. 特に, 地方部など便数が極端に少ない地域では外出時間の選択肢が限定的であり, 自家用車と比べて活動の実施時間という観点で活動の機会を大きく制限している. そこで, 本研究では, 従来から用いられてきた計算が簡易で実用的なアクセシビリティ指標に修正を加えることで, 公共交通サービスが課す時空間的な制約を明示的に考慮した指標にどれだけ接近しうるかについて事例を用いて実証する.
