抄録
TFP等のコミュニケーション施策を実施した場合に一定の効果が存在することが繰り返し明らかにされているところであるが，その効果と種々の個人属性や地理的条件との関係については，これまでの研究の中でも，十分に明らかにされていない．それ故，こうしたコミュニケーション施策の事前評価が必ずしも容易ではなく，これが，大規模にコミュニケーション施策を展開していくにあたっての重要な課題となっている．本研究では，こうした認識の下，全国の62都市において実施された全国都市交通実態調査で得られた大量データ（n =33517）を分析した結果，公共交通利便性地域の居住者には公共交通への転換を促すことが得策であるなどの示唆が得られた．
