近年の大学通学交通施策においてもステークホルダーの協働による交通システムの運営を促進するため，事業者の収益をこえた多角的な評価が必要になっている．本研究では学生の居住地と交通手段を割り当てる最適化モデルを提案した．東北大学に対して適用した結果，バス収入はフリーパス運賃を少し変えるだけで増減が不安定に変化していることから, フリーパス制度はバス収入の増加には直結しないことがわかった．一方で住宅費用はフリーパスの導入により安定的に減少することから，学生が居住地選択を合理的に行える効果が期待できることがわかった．この効果は，居住地選択が変化するような長期間において，初めて期待出来る効果であり，本モデルのように，居住地選択と交通手段選択を同時に分析することの必要性を示している．
