目的 介護予防事業における男性高齢者の参加割合は少ないと言われている。より効果的，効率的な介護予防事業の実施のために，男性の参加を促す必要があるが，その参加に関わる要因を検討した研究はこれまでに行われていない。本研究では，介護予防事業例の検討を通じて男性高齢者の介護予防事業への参加に関わる事業側の要因を探り，男性高齢者の参加を促進するために有益な知見を得ることを目的とした。
方法 平成14年 3 月に厚生労働省老健局計画課がまとめた『介護予防事例集』に掲載されている介護予防事業例を検討した。事例数は32自治体73事例である。事例集に掲載のない男女別参加人数，より詳細な事業特性について把握するために自治体への電話調査を行った。分析項目は内容，目的，対象者，周知方法，企画立案段階における地域高齢者の参画度，活動内容設定に関する参加者の参画度および地域特性である。男女別参加者数を把握できた事例のうち，参加者の少ない 1 事業と参加型の事業ではない 2 事業を除外した29事例を対象に男性参加割合と特性との関連を分析した。
結果 約50%は男性の参加割合が20%未満であった。総人口が 1 万人未満，高齢化率が20%以上，茶話・ふれあいサロン系の内容，当該年齢以上の住民全員対象，民生委員等へのチラシ配布による周知に該当する事業で非該当事業に比べて統計的有意に男性参加割合が低かった（P<.10）。統計的有意では無かったものの，第 1 次産業就業人口割合が10%以上，転倒予防目的に該当する事業で男性参加割合が低く，教養，健康情報の講義という事業内容に該当する事業で男性参加割合が高い傾向がみられた。
結論 男性高齢者の介護予防事業への参加割合が低い現状が明らかになるとともに，茶話やふれあいサロンのような内容など事業要因との関連がみられた。今後は，より代表性の高い標本を用いた研究を行うほか，同一自治体における事業間比較や，地域住民調査により参加に関連する個人的要因の把握も通じ，男性高齢者が参加しやすい事業のあり方についてさらに検討を進めるすることが重要と考えられる。
