目的 地域高齢者における 5 年間の縦断的研究により主観的健康感の低下に影響を及ぼす心理・社会活動要因について明らかにすることを目的とする。
方法 愛媛県東温市に在住する65歳以上の高齢者7,413人全員に「高齢者総合健康調査」を実施し，85歳以上または日常生活動作で介助を必要とする者および 5 年間における死亡・異動等を除く4,372人を追跡対象者とし，3,358人を分析対象者とした（追跡率76.8%）。主観的健康感は「普段，自分を健康だと思いますか」に 4 件法で回答を求め，さらに「非常に健康である」，「まあ健康である」を主観的健康感の健康群，「あまり健康でない」，「健康でない」を非健康群に分類した。この 2 群について，5 年間追跡することで，主観的健康感の変化およびそのパターン別の割合を検討した。次に，初回調査時における主観的健康感の健康群を対象とし，5 年後の主観的健康感が健康か非健康かを目的変数として交絡因子を調整の上，初回調査時の老研式活動能力指標，生活満足度尺度 K，認知症傾向，うつ傾向の心理・社会活動指標の各因子との関連についてロジスティック回帰分析を用いて検討した。
結果 5 年間の追跡調査後に，主観的健康感の健康群は男女ともに減少した。追跡期間中に健康を維持した者の割合は，男女とも，前期高齢者では約 6 割，後期高齢者では約 4 割であった。前期高齢者においては，初回調査時の生活満足度が高いことの低いことに対する 5 年後の主観的健康感が非健康であるオッズ比は，男性で0.85（95%信頼区間:0.77-0.93），女性で0.79（95% CI: 0.72-0.87）とそれぞれ有意に低く，さらにうつ傾向有のうつ傾向無に対するオッズ比は女性でのみ1.68（95% CI: 1.11-2.56）と有意に高かった。後期高齢者においては，生活満足度が高いことの低いことに対する 5 年後の主観的健康感が非健康であるオッズ比は，男性で0.87（95% CI: 0.77-1.00），女性で0.89（95% CI: 0.80-0.99）と有意に低く，さらに老研式活動能力が高いことの低いことに対するオッズ比は，男性で0.80（95% CI: 0.70-0.91），女性で0.88（95% CI: 0.80-0.97）と有意に低かった。
結論 本研究から，地域高齢者の主観的健康感の低下を防ぐためには，男女ともに生活満足感を高めることが必要と考えられた。加えて，前期高齢者の女性においてうつ傾向がないこと，および後期高齢者では，男女共に日常生活活動能力を維持することが，主観的健康感の維持のためには重要と考えられる。
