目的 「運動」「栄養」「心理・社会参加」を柱としたフレイル改善のための複合プログラムへの参加がその後の要介護・死亡発生リスクや介護費に及ぼす影響を，傾向スコアマッチングを用いた疑似実験的デザインにより検証した。
方法 鳩山コホート研究参加者742人のうち，2011年度（47人）と2013年度（30人）に開催した3か月間のフレイル改善教室のいずれかの年度に参加したフレイルまたはプレフレイルの計77人を介入群とした。不参加群は，鳩山コホート研究参加者の中から，介入不参加者（介入対象外であった者のほか，介入対象であったものの，教室参加を拒否した者を含む）を対象に，傾向スコアを算出し，介入群との比を1：2としてマッチングすることにより，設定した。傾向スコアで完全にマッチングできた対象者は介入群70人，不参加群140人，計210人であった。住民異動情報・介護保険情報を突合し，32か月間（教室終了後24か月）の追跡による要介護（要支援含む）・死亡発生リスクをCoxの比例ハザードモデルを用いて算出した。また，ガンマ回帰モデルを用いて介護費の比較を行った。
結果 要介護の発生率（対千人年）は介入群が不参加群に比し，有意ではないものの低い傾向を示し（介入群：1.8 vs.不参加群：3.6），不参加群に対する介入群の要介護認定のハザード比と95%信頼区間（95%CI）は0.51（0.17-1.54）であった。また，介入群と不参加群の間で介護費発生の有無に有意な差はみられなかったものの，介護費については，受給者1人あたりの追跡期間中の累積の費用，1か月あたりの費用の平均値はそれぞれ，介入群で375,308円，11,906円/月，不参加群で1,040,727円，33,460円/月と介入群では約1/3の低額を示し，累積の費用（コスト比=0.36, 95%CI=0.11-1.21, P=0.099），1か月あたりの費用（コスト比=0.36, 95%CI=0.11-1.12, P=0.076）ともに，不参加群に比べて介入群で低い傾向がみられた。
結論 本研究では統計的な有意差は認められなかったものの，フレイル改善のための複合プログラムの実施により，その後の要介護発生リスクおよび介護費を抑制できる可能性が示された。今後，より厳密な研究デザインによるさらなる検証が必要である。
