目的 高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施が進められる中，生活習慣病やフレイル関連の各因子が地域在住高齢者の自立喪失に及ぼす影響の強さ（ハザード比）と大きさ（寄与危険度割合）を明らかにする。
方法 群馬県草津町において，2002～11年の高齢者健診を受診した65歳以上の男女計1,214人（男性520人，女性694人）を対象とし，平均8.1年（最大13.4年）追跡した。自立喪失は，介護保険情報による要介護発生または要介護発生前の死亡と定義した。生活習慣病因子として，高血圧，糖尿病，肥満，腎機能低下，喫煙，脳卒中・心臓病・がんの既往等を，機能的健康の関連因子として，フレイル区分，低体重，貧血，低アルブミン血症，認知機能低下を採り上げた。フレイル区分は，phenotypeモデルの5つの構成要素（体重減少，疲弊，活動量低下，歩行速度低値，握力低値）のうち3項目以上該当をフレイル，1～2項目該当をプレフレイルと定義した。Cox比例ハザードモデルを用いた回帰分析により，各要因保有群における自立喪失発生の多変量調整ハザード比（HR），集団寄与危険度割合（PAF）を算出した。
結果 自立喪失発生者数は475人（要介護発生372人，要介護発生前死亡103人）であった。対象者全体でみると，自立喪失の多変量調整HRはフレイル，プレフレイル，認知機能低下，脳卒中既往，喫煙において1.3～2.2倍と有意に高値を示した。自立喪失のPAFは，プレフレイルが19%，フレイルが12%と他の要因に比し高率であった。男性では自立喪失のPAFは，プレフレイルが19%と最も大きく，次いで喫煙が11%であり，女性では，フレイル，プレフレイルがともに18%，腎機能低下が11%であった。前期高齢者では，フレイル，プレフレイルの他に脳卒中既往，貧血，低アルブミン，認知機能低下，喫煙，糖尿病における自立喪失の多変量調整HRが有意に高く，自立喪失のPAFは，プレフレイルが18%，フレイルが13%，喫煙が11%であった。
結論 高齢者健診の受診者を対象とした検討の結果，自立喪失に寄与する割合が最も大きい要因はフレイル，プレフレイルであった。前期高齢期からフレイル予防，ならびに生活習慣病の予防・改善を図ることが集団全体の自立喪失の低減に寄与すると考えられた。
