目的 本研究の目的は，大都市在住高齢者を対象としてフレイルの認知度とその関連要因を明らかにすることである。
方法 東京都大田区で実施したフレイル予防のための地域介入研究のベースラインと2年後調査データを用いた。2016年7月に，郵送法によって65-84歳の男女15,500人の健康度や生活実態を調査した。2018年 7 月に同一集団のフレイル認知度を調査し，この有効回答者10,228人をフレイル認知度の解析対象とした。さらに，これに2016年の調査データを結合できた9,069人を対象として，フレイル認知度の関連要因を検討した。フレイルについて「意味を知っている」または「聞いたことはあるが意味は知らない」と回答した者の割合を認知度とした。これを目的変数とし，年齢，婚姻状況，家族構成，教育歴，等価所得，BMI，既往歴の数，食品摂取多様性得点，腰痛，膝痛，飲酒，喫煙，抑うつ，運動習慣，社会活動，社会的孤立，フレイルの有無を説明変数とした決定木分析とマルチレベルポアソン回帰分析を適用した。
結果 フレイルの認知度は20.1%（男性15.5%，女性24.3%）と推定された。決定木分析による認知度の最も高い集団は，社会活動と運動の習慣があり，かつ食品摂取多様性得点が 4 点以上の女性であった（認知度36.3%）。フレイル認知の独立した有意な関連要因は，年齢（1 歳ごと:多変量調整済み prevalence ratio［PR］=1.03，［95%信頼区間=1.02-1.04］），性（女性:1.35［1.21-1.51］），教育歴（高等学校:1.27［1.11-1.45］，短大・専門学校以上:1.47［1.28-1.70］），等価所得（250万円以上/年:1.12［1.01-1.25］），運動習慣（あり:1.26［1.11-1.43］），食品摂取多様性得点（6 点以上:1.37［1.21-1.55］），社会活動（あり:1.33［1.20-1.49］），社会的孤立（あり:0.75［0.67-0.85］），フレイル（あり:0.72［0.62-0.84］）であった。
結論 フレイルの認知度は低水準であった。高年齢で社会経済状態や社会活動・運動・食習慣が良好な女性ではフレイルという用語が比較的よく認知されていた。一方，フレイル対策が必要な者ではフレイル認知度が低いという実態が明示された。ハイリスク者のフレイル予防・改善を促す具体策の検討が急務である。
