目的 本研究の目的は，食品摂取の多様性を向上させるための10食品群の摂取チェック表（以下，食べポチェック表）について，使用した効果を明らかにする。
方法 東京都大田区において実施した2016年と2018年の郵送調査に応答した65-84歳の8,635人を対象とした。2017年7月より大田区において，協力の得られたスーパーマーケットなどの機関に設置する等の方法で普及させた食べポチェック表について，2018年にチェック経験を尋ね，「習慣的にチェックしている」，「チェックしたことがある」と回答した者をチェック経験あり群に分類した。2016年の人口統計学的変数，社会経済的変数，身体的変数，医学的変数，生活習慣関連変数および食品摂取多様性スコア（DVS）の計37の共変量から傾向スコアを算出し，チェック経験あり群となし群の比を1：1としてマッチングし，2年間のDVSの変化をチェック経験あり群となし群各876人について二元配置分散分析を用いて比較した。また，2018年のDVS 3点以下および7点以上を従属変数として，チェック経験なし群に対するあり群の多変量調整済みオッズ比（OR）を多変量調整ロジスティック回帰分析にて算出した。
結果 2018年に食べポチェック表のチェック経験があると回答した者の割合は11.9%であった。マッチング後のチェック経験あり群となし群のDVSの平均値±標準偏差は，2016年ではそれぞれ3.9±2.2点，3.9±2.3点，2018年ではそれぞれ4.5±2.4点，4.1±2.4点であり，チェック経験と時間による有意な交互作用が認められた（P<0.001）。2018年でのチェック経験あり群となし群のDVS 3点以下割合は，それぞれ35.2%，43.8%であり，DVS 7点以上割合は，それぞれ21.7%，16.8%であった。チェック経験なし群に対するあり群の2018年のDVS 3点以下のOR（95%信頼区間）は0.68（0.56-0.83）であり，2018年のDVS 7点以上のOR（95%CI）は1.40（1.10-1.78）であった。
結論 食べポチェック表の普及とその活用により，高齢者の食品摂取の多様性が向上した可能性が示された。ただし，チェック表を使用した場合でも，欠食や社会的孤立，社会参加がないこと，およびフレイル傾向がある場合は食品摂取の多様性は向上しにくいことが示唆された。
