目的 本研究では，フィンランドの基盤のシステムである就学前のすべての子どもをもつ家族を担当保健師が継続して支援するシステムを導入した自治体において，システム導入前と導入後の保健師の母子保健活動に対する認識の変化について分析することを目的とした。
方法 データ収集期間は，2020年9月から10月であった。データ収集は，インタビューガイドに基づいた半構造化面接によるフォーカスグループインタビューを実施した。本研究は，大阪市立大学大学院看護学研究科倫理審査委員会の承認を得て実施した。
結果 研究参加者は，12人であった。担当保健師が継続して支援するシステムを導入する前の保健師の母子保健活動に関する認識として4つのカテゴリーが抽出され，導入後の認識としては8つのカテゴリーを抽出した。担当保健師による継続支援システムを導入する前から，保健師は【ハイリスクケースを中心とした継続的な対応】を行い，【対象者のリスクに注力】しながら活動していたものの，【ハイリスクケース以外の対象者への点での関りによるその場しのぎの対応】にならざるを得ない状況で，【積極的に対象者に介入することに躊躇】していた。しかしながら，担当保健師による継続支援システムの導入後，担当保健師としてハイリスクケース以外の家族に対しても【継続支援による信頼関係から生じる対象者の変化に応じた対応】ができるようになり，【対象者の些細な変化への気づき】もできるようになっていた。そのため，【担当保健師として積極的に対応】し，【早期からの継続的な予防的介入】が可能になったと認識していた。保健師は，【対象者への直接的な支援の増加による忙しさ】を感じつつも，【児の成長や育児スキルの上達への喜びを母親と共感】し，【保健師として喜びとやりがい】を感じながら，【保健師（専門職）としてのスキルアップ】の必要性も強く認識していることが明らかとなった。
結論 本研究結果より，担当保健師による継続支援システムを導入することにより，保健師がハイリスクケース以外の家族に対しても積極的に関わることができ，早期からの予防的介入ができる可能性が高いことが示された。また，保健師としての喜びややりがいを高めることができることも示され，保健師としてのスキルアップの必要性も強く認識していることが明らかとなった。
