大阪府摂津市および阪南市における働く世代からのフレイル該当割合ならびにその関連要因

抄録

目的　本研究は，大阪府北部の摂津市および南部の阪南市における40歳以上の中高齢者のフレイル該当割合と2市で共通してフレイルと関連する要因を明らかにすることを目的とした。

方法　2018年度に摂津市，2019年度に阪南市において無記名式郵送調査を行った。対象者は，小学校区ごとの40歳以上の性・年齢階級別の人口構成に応じて各小学校区から1,000人ずつ無作為に抽出した（摂津市10小学校区，阪南市8小学校区）。分析対象者は摂津市が5,134人，阪南市が3,939人であった。フレイル評価は，基本チェックリスト（KCL）および簡易フレイル指標（SFI）を用いた。フレイルを目的変数とし，年齢，性，BMI，家族構成，主観的健康感，経済状況，主観的体力，睡眠，喫煙，飲酒，食事回数，用語「フレイル」認知度を説明変数として多変量ロジスティック回帰分析を適用した。すべての分析は，摂津市と阪南市に分けて行った。

結果　対象者の平均年齢と標準偏差は，摂津市が62.7±12.5歳および阪南市が63.4±12.2歳であった。KCLによるフレイル該当割合は，摂津市と阪南市でそれぞれ40歳代が18.7%と17.9%，50歳代が18.2%と14.6%，60歳代が17.0%と15.7%，70歳代が25.4%と20.8%，80歳以上が39.7%と36.1%であった。SFIによるフレイル該当割合は，摂津市と阪南市でそれぞれ40歳代が16.2%と13.5%，50歳代が15.0%と11.9%，60歳代が12.5%と10.0%，70歳代が14.6%と12.3%，80歳以上が24.7%と22.3%であった。摂津市および阪南市で共通し，かつKCLとSFIで共通してフレイルと関連した要因は，高年齢，主観的健康感の低さ，経済状況の不良，主観的体力の低さ，睡眠が不十分，およびフレイル認知度の低さであった。

結論　大阪府の2市における調査により，40歳代や50歳代であっても一定数のフレイル該当者がいることが明らかになり，より早期の働く世代からのフレイル予防の取り組みが必要であることが示唆された。また，フレイルと関連する6つの要因が抽出されたが，因果関係や公衆衛生的意義について縦断研究や介入研究による検討が求められる。