新型コロナウイルス感染症流行初期における食支援ボランティア活動の記述：活動プロセスの明確化と住民への効果の予備的検証

抄録

目的　孤立や孤独を防ぎ，かつ食事を確保する方策として食支援活動が行われてきたが，その実践に関する学術的知見は乏しい。本稿では，住民がボランティアで食支援活動を行う地域食堂のコロナ下での活動プロセスを記述し，地域食堂の活動継続が利用者や住民ボランティアにもたらした効果について予備的に検証することを目的とした。

方法　本研究は東京都内の独居高齢者が多く居住する大規模団地にて，飲食店と同水準の食品衛生管理体制のもと運営されている地域食堂「たてキッチン“さくら”」で筆頭著者が実施するアクションリサーチの一部である。2020年2月から同年5月までの地域食堂の活動を報告対象とした。活動プロセスは運営の活動記録，運営メンバーと住民との対話記録，活動時の画像記録を用いて記述した。地域食堂の利用住民10人と住民ボランティア6人との対話記録をKJ法に基づき分類し，彼らが認識する地域食堂の活動継続がもたらした効果を評価した。

活動内容　対象期間中に地域食堂の役員や住民ボランティアは定期的に会議等を行い，市民向け新型コロナウイルス感染症対策ガイドや保健医療専門職の助言，利用者の意見等を参考にしながら，運営形態の検討と修正を続けた。結果として，地域食堂は高齢住民ボランティアが中心となって住民の食と健康を守るために週5日の営業を継続した。店頭の販売個数は形態変更に伴い5月に半減した一方（2020年2月4,670個，同5月2,149個），各戸への配食数は需要の増加に伴い3月以降増加した（2020年2月301個，同5月492個）。事後評価の結果，地域食堂の新型コロナウイルス感染症対策は外食業の事業継続のためのガイドラインを遵守していた。活動継続の効果として，地域食堂利用者では〈食の確保〉，〈人とのつながり〉，〈健康維持増進〉の3つのカテゴリー，住民ボランティアでは〈社会とのつながり〉，〈健康維持増進〉の2つのカテゴリーが抽出された。

結論　住民ボランティアが，住民の食と健康を守るとの活動理念を確認しながら，新型コロナウイルス感染症の対策情報等を参照し，ステークホルダーを巻き込み，一般に求められる水準の感染症対策を取り入れて食支援活動を継続していた。この取組継続は，住民の食確保や健康支援に加え，住民同士のつながり維持に役立ったことが示唆された。