目的 健康寿命延伸プランの主要3分野の1つに，高齢者のフレイル対策が掲げられ，その1つとして社会参加の活用が期待されている。しかし，これまでの先行研究では，社会参加の種類や数とフレイル発症との関連を縦断的に検証した報告はない。本研究では，大規模縦断データを用い，社会参加の種類や数とフレイル発生との関連について検証することを目的とした。
方法 日本老年学的評価研究（Japan Gerontological Evaluation Study : JAGES）の2016年度と2019年度のパネル調査データを用いた縦断研究である。2016年度（ベースライン時点）と2019年度（追跡時）のJAGES調査に回答した高齢者から，ベースライン時点の日常生活動作の非自立者と無回答者，フレイル（基本チェックリスト8点以上/25点）とフレイル判定不能者などを除いた，28市町59,545人を分析対象とした。目的変数は追跡時のフレイル発症とし，説明変数はベースライン時点の9種類の社会参加の種類と数を用いた。調整変数には，ベースライン時点の性，年齢，等価所得，教育歴，婚姻，家族構成，就労，プレフレイル（基本チェックリスト4～7点/25点）の有無，喫煙，飲酒，都市度の11変数を用いた。多重代入法により欠損値を補完し，ポアソン回帰分析を用いて社会参加とフレイル発症との関連を検証した。
結果 追跡時のフレイル発症は6,431人（10.8％）であった。多重代入法後（最小64,212人，最大64,287人）の分析の結果，老人クラブを除く8種類の社会参加先である介護予防（Risk Ratio: 0.91），収入のある仕事（0.90），ボランティア（0.87），自治会（0.87），学習・教養（0.87），特技・経験の伝達（0.85），趣味（0.81），スポーツ（0.80）で，フレイル発症リスクが有意に低かった。さらに，社会参加数が多い人ほどフレイル発症リスクが有意に低かった（P for trend <0.001）。
結論 社会参加とフレイル発症リスクとの関連を検証した結果，ベースライン時点で8種類の社会参加をしている人，社会参加数が多い人ほど3年後のフレイル発症リスクが低かった。健康寿命延伸に向けたフレイル対策の一環とし，社会参加の促進が有用であることが示唆された。
